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中国ドローンメーカー「DJI」、龍仁に屋内ドローン競技場を建設

世界最大手ドローンメーカーである中国のDJIが、自社初の屋内ドローン競技場を韓国に建設する。

DJIコリアは8月中旬、京畿龍仁市(キョンギ・ヨンインシ)に約420坪規模の「DJIアリーナ」をオープンすると、1日明らかにした。DJIは、世界民間用ドローン市場の約70%(売上高基準)を占めているが、中国でもまだドローン競技場を建設したことがない。

DJIは、1395平方メートル(約423坪)の面積に、照明の設置された移動式競走路やドローンが潜る輪の形をした障害物などを設置する予定だ。ドローン操縦者がゴーグルを通してみるドローンの撮影画面を、観客もそのままみられるように、大型液晶表示装置(LCD)テレビも設置する。初心者がドローンの操作方法を学び、試験飛行もできる教育プログラムもつくる。

DJIコリアの関係者は、「韓国でドローンを楽しむ人は10代から70代までと、中国より一際多岐にわたっている」とし、「そのため、ユーザーの拡大に必要なデータの獲得に、韓国の方がより適していると中国本社で判断し、初めて韓国に競技場を建設することになった」と説明した。業界では、DJIが韓国での経験を基に、中国や米国などへとドローン競技場を拡大していくだろうと見込んでいる。
東亜日報
http://japanese.donga.com/List/3/02/27/702329/1


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【管理人 補足記事&コメント】
いま、圧倒的なスピードと魅力的な映像によって、新たなスポーツエンターテインメント産業として注目されているドローンレース。 今年、中東ドバイで賞金1億2,000円の世界大会が催され、大きな話題となった。こういったドローン競技会は、日本国内においても地方創生の大きな起爆剤になる可能性がある。国家戦略特区となった秋田県仙北市は、「Drone Impact Challenge」の戦いの場に選ばれた。同競技会の実行委員会代表を務めるFPV Roboticsの駒形 政樹氏は、ドローン競技会を通じて、地方創生を起こす取り組みについて説明した。

一人称視点でタイムを競うドローンレースの魅力
そもそもDrone Impact Challengeとは、どういった競技会なのだろうか? 同競技会の代表を務める駒形氏は、その目的について「ドローンコミュニティの育成と健全なドローン社会を目指し、よりよい社会創造を後押しするために昨年からスタートしたレースだ。世界で注目される新しいモータスポーツのドローンレースを通じて地方創生を思いついた」と語る。現在の実行委員会は、同氏のほか、大学教授や企業・自治体などの関係者20名で構成されている。

具体的なレースとしては、競技者がヘッドマウンドディスプレイ(HMD)をかぶり、ドローンの小型カメラから伝送されるFPV映像を視ながら複雑なコースを飛行して、タイムを競うというもの。FPVとは「First Person View」のことで、日本語に直訳すれば一人称視点という意味だ。つまり実際にドローンに乗った視点で操縦するわけだ。コースによっては時速100㎞ほどになるドローン側の視点で操縦者が没入していく。そのため非常に迫力のあるレースになり、その独特の臨場感や浮遊感はクセになるという。

国内では、昨年11月に初めて千葉県香取市で第1回目のDrone Impact Challengeが催された。このときは61名の参加者(レギュラークラスとマスタークラスの2部構成)と、約900名の来場者が集まり、多くのマスコミも取材に訪れた。CSのフジテレビNEXTでは、レースの模様を独占放送した。また当日の模様はニコニコ動画でも流され、4万2000人の視聴があったという。そのことからも注目の高さがうかがわれるレースであった。

首相官邸への墜落事件もあり、これまでドローンに対して、世間でもあまり良い印象がなかった。競技会の運営側として、安全を徹底的に追求し、信頼される組織づくりを目指しているという。2020年の東京オリンピック会期中に大規模な世界大会を開催し、空撮・輸送・測量などで活躍する産業用パイロットも育成したいというが…。



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[ 2016年08月02日 10:10 ] カテゴリ:韓国経済 | TB(0) | CM(0)
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