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日本人を精緻でまじめにしたのは、ドイツ人の影響だった!

細部へのこだわりや気配りは、日本人が最も得意とする事柄の1つと言える。こだわりすぎることでスピード感が失われる事もしばしばあるが、日本人が世界で存在感を示す大きな武器であることは間違いない。中国メディア・今日頭条は18日「日本人はどうしてこんなにまじめで細やかなのか」とする記事を掲載した。

記事は、日本人の細やかさはもはや、仕事や生活の各セクションにまで浸透しており、各シーンにおける様々な可能性がほとんどすべて考えられていると紹介。日本人がそのような細やかさを持つに至った理由について4つの側面から解説している。

1つ目は、環境との関わりだ。面積が小さく資源が少ない日本では、ムダを出さないようにすべくまじめでシンプル、細やかな生活習慣が少しずつ培われたとした。2点目に挙げたのは「ドイツの影響」である。明治維新以降、日本はドイツから多くの事を学んだと紹介、まるでロボットの如くまじめなドイツ人の風格が日本に少なからぬ影響を与えたと説明した。

3つ目には、人間性を重んじる概念が早々に確立されたことを挙げた。そして最後の4つ目として、厳しい責任制度の存在について言及。各階層における責任や責務がはっきり分かれており、責任逃れをしようとすれば必ずや食い扶持を失うことになるとしている。


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記事はそのうえで、「日本の細やかさはわれわれにある啓示を与えてくれる」とし、それが「まじめさは知能に負けないほど重要。実際人と人との知力に大きな差はなく、うまくいくかどうかはまじめか否かに大きくかかっているのだ」と説明した。そして「日本人は決してわれわれより賢い訳ではない。われわれよりまじめなのだ。まじめが第1、聡明が第2と言った人がいたが、深く同意する」と締めくくった。

日本のまじめさ、細かさについて考察、分析する記事はよく見かけるが、その要因がドイツ人の気風にあるという考え方はユニークである。それが全てではないだろうが、その管理制度に当時の日本が学んだということであれば、少なからぬ影響力があったと考えるのもおかしいことではないだろう。

一方、ズルや手抜きばかりするのは論外ではあるものの、時として要領のよさ、大雑把さが大きな力となることもある。まじめで細やかな性質を維持しつつ、クレバーさも備える。そのバランス感覚が大切なのだ。中国が日本のまじめさに対して強い羨望とともに「学ぼう精神」を持つのは、日本とは逆に、良く言えば要領の良さ、悪く言えば狡賢さにウエイトが大きく偏っているからなのだろう。
http://news.searchina.net/id/1616869?page=1

【管理人 補足記事&コメント】
第一次世界大戦では、日英同盟に基づき、イギリスがドイツ東洋艦隊を撃滅する必要から日本へ連合国側に立っての参戦を要請。当初、日本の軍部は艦隊の外地派遣によって本土の防備が手薄になることを恐れ、参戦には消極的だったが、1914年8月15日、ドイツに対し最後通牒と云うべき勧告を行った。日本軍はドイツの植民地の青島、ミクロネシアをめぐる日独戦争を展開する。

第二次世界大戦では、日独伊は単独不講和協定を結び、利益分割線を決めるなど同盟関係にあったとはいえ、ヨーロッパと日本はあまりにも遠く、協調した軍事作戦が行われることは一度もなかった。第二次大戦開始直後は、シベリア鉄道による陸路での日独の人的・物的交流が可能であったが、独ソ戦が開始されると陸路は使えなくなった。

日本がドイツとの関係を重視した狙いの一つとして、ドイツが持つ先端的な軍事技術の導入があった。1940-41年に訪独した軍事視察団がウルツブルグレーダーなどの最新兵器に関する情報を求めたがドイツは当初は機密としてこれを断った(イタリアなど他の同盟国への技術提供も行っていない)。しかし、大戦前よりドイツに駐在した日本の航空技術者や軍関係者に対する技術提供は盛んにおこなわれていたほか、1942年に入るとウルツブルグ・レーダーやエニグマの提供も開始された。

日本の占領下に派遣された潜水艦の日本海軍への供与が行われたほか、1943年にペナンに派遣されたものの、その直後に連合国に降伏したイタリア海軍の潜水艦の鹵獲を行った。さらにヒトラーは1944年5月になって最新技術や特許の無償供与を許可した。また日本軍も小型艦船を中心とした技術の提供や、占領下で入手した各種資源の提供を行った。

さらに再統一後のドイツも、日独両国は互いに重要なパートナーである。特に技術、経済、医療面での交流は依然として活発で、日本にとってドイツはヨーロッパ地域最大の貿易相手国、ドイツにとっての日本はアジア地域で中華人民共和国に次ぐ貿易相手国となっている。国際連合の国際連合安全保障理事会の改革では日独両国が常任理事国になる案も有力で、この点でも両国は協力関係にある。



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[ 2016年08月21日 19:01 ] カテゴリ:日本経済 | TB(0) | CM(0)
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