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アップル・中国に供給するOLEDは別物…LGディスプレイの訳あり「差別」

LGディスプレイが今年から中小型有機発光ダイオード(OLED)市場に本格的に注力する。関連市場の97%以上を掌握したサムスンディスプレイに対抗し、徐々にシェアを拡大していく計画だ。 目を引くのは顧客によって異なる蒸着装置を使用する点だ。中国スマートフォンメーカーには韓国ソンイクシステム、アップルには日本キヤノントッキの蒸着装置を使用して生産したOLEDパネルを供給する。

蒸着装置はOLED生産の核心だ。スマートフォン用OLEDはプラスチックの一種のポリイミドという素材の上に電気を供給する薄膜トランジスター(TFT)を付け、ここに色を表現するOLED粒子を付着して作る。この過程で蒸着装置はOLED粒子を付着する役割をする。温度など製作条件が少しでも合わなければ製品は使用できなくなる。長さ100メートル前後の巨大な装備で、価格は1台あたり数千億ウォンもする。

LGディスプレイは昨年下半期、亀尾(クミ)E5ラインにソンイクシステムの第6世代OLED蒸着装置を設置した。坡州(パジュ)E6工場には最近、キヤノントッキの蒸着装置を導入することにした。LGディスプレイがそれぞれ異なる蒸着装置を使用するのはアップルの要求のためだ。業界の関係者は「アップルがLGディスプレイ側に対し、自社に供給するOLEDはキヤノントッキの蒸着装置でのみ生産してほしいと要求したと聞いている」とし「グローバル下請け企業を相手に部品工程段階を自社が望む形にするよう要求する慣行のため」と話した。キヤノントッキはサムスンディスプレイが2007年にOLEDを世界で初めて量産する時から蒸着装置を供給してきた。このためキヤノントッキの蒸着装置で生産したOLEDは相対的に品質が高いという評価を受けている。


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OLEDに中国企業が高い価格を払うのが難しいという点も理由だ。LGディスプレイが共同技術開発を通じて国産化したソンイクシステムの蒸着装置の価格はキヤノントッキの蒸着装置よりも安い。それだけ安い価格でOLEDを供給できる。電子業界の関係者は「プレミアム製品の価格もiPhoneの50-60%水準である中国スマートフォンメーカーがアップルと同じ蒸着装置を使用するのは難しい」と話した。

蒸着装置市場でのキヤノントッキの優位は、サムスンディスプレイの強みになる見込みだ。アップルなどを相手に高い品質のOLEDを供給するにはキヤノントッキの蒸着装置が必須となる。サムスンは昨年初め、李在鎔(イ・ジェヨン)サムスン電子副会長がキヤノントッキ日本本社まで訪問して協力関係を結んだ。キヤノントッキが生産する蒸着装置の大半の供給を受けることができる。一方、LGディスプレイがキヤノントッキから受けることができる蒸着装置は年に1台ほどにすぎない。しかもBOEなど中国企業と競争して受ける。 キヤノントッキから追加で供給を受けるのが容易でないLGディスプレイは、ソンイクシステムの蒸着装置の生産性と信頼性を一日も早く高めなければならない課題を抱えている。
http://japanese.joins.com/article/225/228225.html?servcode=300§code=300

【管理人 補足記事&コメント】
キヤノントッキは真空応用技術を基に、次世代のディスプレイである有機ELディスプレイ製造装置や、薄膜太陽電池製造装置などを開発・設計・製造・販売するメカトロニクスメーカーである。474名(2016年12月現在)規模の企業となる。有機ELディスプレイを製造する際、真空の中で有機発光体等の膜を蒸着し、かつ大気に触れずに接着・封止させる必要がある。大量のパネルを一括接着・封止する機構や、プロセス雰囲気に関する重要パラメーターを一括管理、かつ全自動で行うことにより、高い生産性を確立している。

米アップルがスマートフォンへの採用を検討する有機ELディスプレー開発の波は、新潟県見附市のキヤノンの子会社に恩恵をもたらしている。発光体の膜を基板に蒸着させるキヤノントッキの装置は、現在の有機ELの製造に不可欠となっており、各国のディスプレーメーカーから注文が相次いでいる。同社は2017年の今年、生産能力の拡大を実施予定だ。。キヤノントッキの会長兼最高経営責任者(CEO)の津上晃寿氏が、ブルームバーグのインタビューに応じている。「需要は3年は続く」と津上氏は話し、「当社の生産キャパシティーが問題で納入ができない状況は、早く解消するよう来年も増強を進めていく」と述べている。

有機ELは従来の液晶ディスプレーと比較して薄く、鮮やかな色彩を表現することができ、アップルはスマートフォン「iPhone(アイフォーン)」の次世代機種への採用を検討している。ただ供給元は事実上、韓国のサムスン電子1社だけで、増加するアイフォーン需要を満たせるほど十分に生産できない。キヤノントッキの製品は量産化の実績などで優れており、同社の供給能力が、他のディスプレーメーカーの有機EL開発の行方を左右することになる。調査会社IHSマークイットは、スマホ向けの有機ELの出荷額は18年に186億ドル(約2兆2000億円)に達し、178億ドルの液晶を初めて上回ると予測している。16年上期時点ではサムスンが出荷量の99.4%を占め、市場をほぼ独占している。



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[ 2017年04月19日 11:28 ] カテゴリ:韓国経済 | TB(0) | CM(0)
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