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昨年２月に台湾電子部品企業の鴻海（ホンハイ）に買収されたシャープの中国テレビ市場シェアが１年間で４倍に増えた。サムスン電子、ＬＧエレクトロニクスに次ぐ世界３位の地位を狙うほど急速に成長している。カリスマあふれる郭台銘鴻海会長の指示で一斉に動いた鴻海の職員１２０万人の「人海戦術」と攻撃的なマーケティングが生み出した結果という分析だ。

市場調査会社ＩＨＳによると、今年１－３月期のシャープの中国市場シェアは６．８％だった。前年同期（１．６％）の４倍、前期（３．０％）の倍以上だ。中国市場での躍進を受け、世界市場のシェアも１年間に２．２％から４．１％に増えた。 郭会長が昨年末、４７０万台のシャープのテレビ出荷量を今年は１０００万台まで増やすと公言した当時、世界テレビ業界は信じていなかった。テレビ市場が停滞していたからだ。昨年の世界テレビ販売台数は２億６５００万台と、前年（２億７４００万台）比で小幅減少した。

しかし今年に入るとシャープは旋風を起こし、販売目標を１５００万台に引き上げた。これを達成すれば昨年世界テレビ市場で１３位だったシャープは３位に急浮上する。シャープがシェアを拡大する間、他社の販売はそれだけ後退した。ＴＣＬ、ハイセンス、スカイワースの中国３大テレビメーカーの市場シェアはこの１年間に最大５ポイント減少した。

シャープのテレビ販売増加は郭会長が「天虎計画」と名付けた販売拡大戦略が功を奏した結果だ。天虎計画は▼鴻海グループ全体組織を動員した攻撃的マーケティング▼パネルとセットをつなぐ垂直系列化の利点活用▼ブランド戦略の再確立－－に要約される。

郭会長は地域別にテレビ販売量目標を割り当てた後、実際の販売量を根拠に各地域の本部長と役員の実績を評価している。フォックスコン系列会社の社長は中国８００万台、日本１５０万台などで割り当てられた年間テレビ販売目標を達成するため、経営目標以上に力を注いでいる。このため中国だけで１００万人、世界１２０万人の鴻海の職員がテレビの販売に「総動員」される体制となっている。個人の目標を満たすために職員が家族や親せきに販売したシャープのテレビが山間僻地まで配達されているという。不動産開発会社にも安くシャープのテレビを供給している。
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【管理人 補足記事＆コメント】
鴻海から発注者ブランドによる生産（ＯＥＭ）方式で年８００万台のテレビが供給されていたＬｅＥｃｏは、昨年末に鴻海が供給中断を宣言したことで危機を迎えた。シャープテレビの躍進は経営者一人の指示で一斉に動く組織体系があったからこそ可能だったとし収益性を犠牲にして成功した販売拡大であるだけに持続可能かどうかは今後もう少し眺める必要があると指摘している。しかし、韓国企業が日本企業に価格と数で勝負したわけで、今度は鴻海に同じ事で仕返しされている状態と言える。

鴻海も多くの製造人員を中国本土に抱えているわけで、韓国企業と価格勝負となれば、社員の平均年収がサムスンよりは低い鴻海に分があるだろう。サムスンを抑え込めれば、鴻海の活躍の場は広がり、シャープを傘下に収めた価値が高まる。ＬＣＤ（液晶表示装置）パネル競争も、今後さらに激化する事になる。

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