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EV航続距離を2倍に?!巨大プロジェクトの全貌

〈全固体電池〉の蓄電量に直結する体積エネルギー密度を、研究ベースで、2022年に車載用リチウムイオン電池の約2倍に引き上げる産学官の巨大プロジェクトが始動した。同じ大きさの電池であれば航続距離も2倍となる。集まった関係者の間には、全固体電池への大きな期待と同時に、1社単独で実現は難しいという危機感がある。民間23社と大学・研究機関15法人はどうやって高い目標を実現するのか。[https://newswitch.jp/p/13312{→全固体電池の概要は連載1回目を参照}]

リチウムイオン電池の発明者の一人で、旭化成名誉フェローの吉野彰氏は、「今回のプロジェクトは、各社が他社を様子見する状態になってはいけない」と決意を込めて語る。吉野氏は、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)から同プロジェクトを委託されたリチウムイオン電池材料評価研究センター(LIBTEC)の理事長を務めている。一般的に競合企業が相乗りする研究では、「自社の成果を小出しにして、競合企業の進捗を探り合う」(電機メーカー幹部)ことが少なくない。

リチウムイオン電池市場で日本の存在感が薄れていく中、プロジェクト関係者には「全固体電池では海外メーカーに絶対に負けられない。必ず実用化につながるように取り組む」(パナソニックの藤井映志テクノロジーイノベーション本部資源・エネルギー研究所長)という思いが強い。それには、世に出るまでは協力し、研究スピードを上げなければ始まらない。

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吉野理事長は、「(LIBTECのある大阪府)池田市に研究者が続々と集結してきている」と語る。トヨタ自動車やパナソニック、旭化成といった自動車と蓄電池、材料それぞれの業界を代表する企業から研究者が集まり、LIBTEC内に60人、外部の研究所と合わせて合計100人がプロジェクトに参加する。同じ場所で研究に取り組むことで、関係を築いていく。

世界で最も多くの全固体電池の特許を持つトヨタ自動車の射場英紀電池材料技術・研究部担当部長は、「長年取り組んでいるが、課題は山積している。一枚岩で取り組んでいただけるのは心強い」と感謝を口にした。同社の持つ特許の一部も、必要なものはプロジェクトメンバーと共有する考えだという。
http://news.livedoor.com/

今後2030年までに急速に発達するであろう、EV市場のボトルネックである航続距離や充電時間などの問題を大きく変える可能性を秘めたバッテリー『全固体電池』。「全固体電池」は既存のリチウムイオン電池やニッケル水素電池に比べ、『充電時間が短く』、また、『電池容量も大きく』する事が可能だ。「全固体電池」は、電解液(液体)ではなく、『固体電解質』(固体)の中を、イオンが自由に行き来することで、充電と放電を行う。

トヨタ自動車、東京工業大学の研究グループによって開発された「全固体電池」は、従来の「リチウムイオン電池」と比較して、高いエネルギー密度(単位重量あたりに貯えられるエネルギー量)、高い出力密度(単位体積あたりに放電可能なエネルギー量)を持っており、EVに搭載することで、航続距離を長く、充電時間を短くすることが可能となる。「全固体電池」は世界的にも研究が進められているが、全固体電池はトヨタが一歩先を行く。

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[ 2018年06月21日 09:16 ] カテゴリ:日本経済 | TB(0) | CM(0)
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