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トルコショック、アジアと世界の金融危機につながるか

トルコの「リラショック」で国内総合株価指数(コスピ)を含め、世界主要国の証券市場が乱高下している。インドのルピーとアルゼンチンのペソなど、新興国の通貨安が相次ぎ、トルコ発金融危機が全世界に広がっているのではないかという懸念も出ている。1997年の通貨危機、2008年の世界的な金融危機で深刻な景気後退を経験した韓国としては、今回の事態の進行方向に神経を尖らせざるを得ない。最近になって韓国が高齢化、所得主導成長政策による副作用などで国内外で成長の潜在力が低下しているという評価を受けていることも懸念を膨らませている。

しかし、今回の事態が米国とトルコ政府間の政治的摩擦によって発生したことを考慮すれば、過去の経済危機とは性格が異なるという分析も多い。韓国は過去と違って、経常収支の黒字基調が定着しているので、容易に経済危機に流されないという見方も少なくない。ノーベル経済学賞受賞者である米ニューヨーク市立大学のポール・クルーグマン教授は最近、自分のツイッターに、「トルコ事態は莫大な外貨負債に頼って膨らんだバブルがはじけたのだ」とし、「1998年のアジア通貨危機と似ている」と診断した。

彼の分析のように、トルコ事態は1990年代半ば以降に発生した新興国の金融危機と同様の軌跡を示している。経済ファンダメンタルが弱い新興国が外貨負債で経済を運営して危機に直面すれば、外貨資金は流れ出し、通貨安が進む。以後再び外貨負債が急増し、支払い不能事態に陥ることになる。1998年にアジア通貨危機を経験したインドネシアやタイがこのような経路を踏んだ。


当時インドネシアは外貨負債比率が通貨危機直前だった1997年の65%から通貨危機が発生した1998年は168%まで高騰した。タイも同期間55%から96%に高まった。トルコの外貨負債は、現在4600億ドルで、国内総生産(GDP)の55%水準。しかし、リラの急落で日々その割合が雪だるまのように膨らんでいる。
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トルコの通貨リラが急落したことを受けて、金融市場では、世界経済の先行きへの不透明感が広がっている。トルコリラは、アメリカとの関係悪化などを背景に下落が続き、13日には、ドルに対する最安値を更新した。株式市場では、ヨーロッパの金融機関への影響が警戒され、ヨーロッパやアメリカで、週明けの株価が続落している。一方、14日の東京市場は、13日の株価急落の反動などで買い戻しの動きが強まり、日経平均株価は、2万2,000円台を回復した。

トルコでは、市民の間で、物価の高騰を不安視する声が広がっている。土産物店店員は、「(リラ安)は良いことではない。ドル高騰や光熱費上昇で、生活費が高くなって、みんな悲しむ」と語った。また、有名ブランド店の前では、リラで売られている高級品を安く買おうと、大勢の観光客が列を作った。トルコの中央銀行は13日、銀行の資金繰りを支援する政策を発表したものの、リラ安には歯止めがかかっていない。 また金融市場が慌てた。外資系金融機関のトルコ向け債権は約2233億ドル(約24兆5630億円)に上る。うち7割がEU系。最も多いのがスペインで、フランス、イタリア、ドイツと続く。トルコそのものではなく、国の銀行が経営破綻するリスクが急浮上した。世界的な金融危機の恐れが高まり、リスクオフの流れが強まり、リスク資産である株は売られたと指摘する。

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[ 2018年08月18日 08:47 ] カテゴリ:韓国経済 | TB(0) | CM(0)
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