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「大きく上がった」「さらに上がる」。日本ＲＥＩＴ（不動産投資信託）の１－３月期の成績に関する言葉だ。賃貸不動産に投資する日本ＲＥＩＴは今年１－３月期の収益率が平均３９％に達する。日本政府の金融緩和による円安がもたらした結果だ。

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輸出好調を予想した日本企業が事務室を拡張する中、不動産賃貸料が上がり、ＲＥＩＴの収益率が高まった。３月末には上がり過ぎたという警戒感から調整を受けた。日本ＲＥＩＴ指数は３月２７－４月３日の１週間に１０．９％落ちた。しかし日本銀行（日銀）は４日、「毎月７兆円ずつ、以前の２倍の資金を供給する」と発表した。ＲＥＩＴ指数は４日と５日の２日間で９．７％上昇した。

ハンファ資産運用のキム・ソンヒ・ファンドマネジャーは「韓国国内ではあまりにも急激に上がったといわれるが、日本現地ではまだＲＥＩＴファンドを楽観的に見ている」と伝えた。下半期に予定された新規商業用不動産供給が昨年に比べ半分にしかならないというのが楽観の理由だ。今まで円安による需要拡大がＲＥＩＴの上昇を率いたとすれば、下半期には供給不足というもう一つの要因が表れるという説明だ。

日本ＲＥＩＴほどではないが、東南アジアの株式型ファンドも１－３月期の平均収益率が１２．８％に達した。ベトナム（１８．７％上昇）、フィリピン（１７．８％）、インドネシア（１４．５％）、タイ（１２．２％）など、ほとんどすべての株式市場が１－３月期に大きく値上がりしたからだ。外国企業が低賃金を求めて中国工場を東南アジアに移した影響だ。このため全般的に賃金水準が上がり、内需消費が増え、企業実績が改善された。サムスン資産運用の関係者は「ＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）地域では企業実績に合わせて株価が上がる間、企業の利益がさらに増えている」とし「今後も上がる余地がある」と述べた。

日本ＲＥＩＴやＡＳＥＡＮファンドとは違い、金ファンドは苦戦した。国際金価格の下落で１－３月期は３－４％の損失を出した。米国の金融緩和でドル安が予想されているにもかかわらず、金は値下がりしている。安全資産の金の価格が落ちるということは、景気回復への期待感がそれだけ大きいということだ。

投資専門家はしばらく金の価格が大幅に上がることはないとみている。新韓金融投資のキム・ジョンチョル研究委員は「金融緩和によるドル安と金生産コストを考えれば、１トロイオンス（約３１．１グラム）当たり１５２５ドル以下になる可能性は大きくない」としながらも、「しかし今年中に反騰を期待するのは難しい状況」と述べた。

（中央日報）

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