韓国経済.com

電子機器市場においてソニーとサムスンは以前からのライバルだ。ソニーのXperiaスマートフォン業務が疲弊するのに伴い、サムスンが喜んでいるだろうと見る人が多い。だが、サムスンの状況も順調とは言えないようだ的。環球網が米Bloomberg Businessweek報道として伝えた。

アップルがライバルになる前、ソニーはサムスンの海外市場における主なライバルだった。消費者の心をつかむ革新的な商品開発において、ソニーはこれまで一貫してサムスンを大きく引き離していたが、サムスンが世界的な大手に成長したことはソニーの衰退とも関連がある。例えば、サムスンは世界の先進的なテレビ製造メーカーに成長したが、逆にソニーのテレビ業務は年々赤字となっている。サムスンは世界トップクラスのスマートフォンサプライ企業だが、ソニーはこの市場ではわずか3.5%のシェアしかない。

このため、サムスン経営層はソニーの衰退によりひとまず安堵している可能性もある。ソニーは先ごろ、東京市場での株価が13%も暴落し、Xperiaスマートフォン業務の低迷から今年の純損失は2300億円に達する可能性があると発表した。また同社は、スマートフォン事業部の従業員7100人のうち1千人をリストラするとした。

しかしサムスンはこのライバルの不振を喜んでばかりもいられない。ソニーの低迷はソニーの企業管理の失敗を表すだけでなく、サムスン自身も苦境に陥る可能性を暗示するかもしれないためだ。ソニーと同様、アップルのiPhoneと競争し、サムスンは長期間にわたりAndroidスマートフォンを発展させてきた。しかし、新たなiPhone6が消費者の関心を集め、また中国の小米や華為などのブランドの廉価なAndroidスマートフォンがさらに普及するのにともない、サムスンの競争もますます困難に直面している。他に、グーグルがインドのブランドを支援して価格わずか100ドルのAndroid One携帯電話を開発するなど、サムスンへの圧力はさらに拡大している。

スポンサードリンク


業界アナリストによると、アップルがハイエンド市場をリードするのにともない、Android陣営の競争はますます激化し、Android携帯メーカーでは利益の減少や株価変動に引き続き直面すると見られる。（編集YH）

http://j.people.com.cn/n/2014/0928/c94476-8789058.html

【管理人コメント】

サムスンの低迷を見て、スマホ事業の加速などと言わなければ、ソニーは復活する。

貴重な内部留保金を２兆円ほど貯め込んでいるだろうから、まだ買収は可能だ。
増す最初にゲーム市場でのシェアを不動にする必要がある。
ゲームはスマホ・タブレットと連動する。

一方で、不動産事業も子会社を作って傘下で本格化したらよいのでは？

現在ソニーという名称にふさわしい柱となる事業がない。
今後を考えればサムスンの低迷する期間を利用し、柱になる事業を見直し、戦略的に行動する必要がある。

急激に伸びたサムスンは、急激に衰えるだろう。
土台をじっくり作り上げたソニーは、戦略的に買収を重ね、ゲームに特化しながら周辺機器を強めて行く事が必要だ。
従ってゲーム市場はソニーだけと言うくらいのシェアとする事で、周辺機器であるスマホ・タブレット・デジタル一眼・音楽等々の商品コンテンツに連動できる可能性が出てくる。

単に良いスマホをソニーブランドで売っても強みがない。
ゲームにしても、ゲームソフト分野では、まだまだ開発不十分である。
ゲーム機は売ってもソフトは販売できないソニーでは、現行の壁を越えるには無理がある。
自社コンテンツで不動にする一番の近道が有るのだから、それを利用しないのは不自然である。

コンテンツ不足で負けて行くであろうサムスンを見て、ソニーも同じ過ちで低迷した事を考えれば、自社コンテンツとしてゲーム事業が成功しているのだから、そのソフトを取り込み、自社のスマホやタブレットと連動できるシステムを強化できれば次第に売れて行くだろう。　ただし、アマゾンの真似をしても仕方がないので、アレンジが必要だが…。。。

自社の技術を結集する時が来たと言う事だ。
そして不足な部分を取り込む時でもあるというわけだ。

ソニーが目指す新しい戦略的事業分野を来年中には動き始めてほしいのだが…。

---

関連記事 ノーベル物理学賞：赤崎・天野氏を30年支え続けたトヨタ（10/11） 多くの国で姿消すCD、日本では今なお人気（10/05） 収入が増えても生活が豊かになった実感がないのはなぜ？（10/04） 当面のドルの高値は､１ドル＝112円？（10/03） エプソン、ヒット相次ぎ攻勢　ウエアラブルにも参入、事業拡大狙う（10/02） 米メディア「ソニーのスマートフォン業務が苦境、サムスンも警戒を」 日経平均は来年1万8000円台に―三井住友銀行副頭取インタビュー（09/25） 究極の景気対策は「消費減税」１０％を見送り８％を５％に戻す （09/25） トヨタ中国合弁、今年の販売目標を4万台下方修正（09/24） iPhone6は、なぜ売れてしまうのか？「らしさ」という幻想？（09/22） 江原ランド関係者「カジノで地方再生、得より失多い」（09/22）

---