Xperiaのスマホ販売台数が2017年は1370万台とさらに減少!
ソニーは2日、都内にて「2017年度 第3四半期 業績説明会」を開催し、2017年10~12月期(以下、Q3)における子会社のソニーモバイルコミュニケーションズ(以下、ソニーモバイル)が販売する「Xperia」シリーズのスマートフォン(スマホ)の販売台数が400万台だったことを明らかにしています。
これにより、2017年は合計1370万台となり、ミッドレンジ以上の製品に絞った2016年の合計1510万台よりさらに140万台減少し、その前の年の合計2940万台だった2015年からは半分以下となっています。
また合わせて2017年通期見通しも2017年10月時点までは2016年度からほぼ横ばいの微増となる1550万台を計画していましたが、現時点で2016年度の1460万台から微減の1400万台に変更しています。売上高や営業利益でも2016年度比で減収減益となっており、ソニーモバイルを中心としたソニーのモバイル・コミュニケーション(MC)事業は厳しい状況が続いていると言えそうです。
一方、ソニー全体としては音楽や金融といった分野で大きく増収増益しており、売上高は過去3番目の水準、営業利益も20年ぶりの過去最高益となったとのこと。さらに2012年4月より代表取締役兼CEOを努めてきた平井一夫氏が代表権のない会長に退き、現副社長兼CFOの吉田憲一郎氏に2018年4月1日にバトンタッチする人事も発表しています。
http://news.livedoor.com/
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SamsungとAppleはハイスペックな最先端の端末、中国メーカーはハイスペックからローエンドまで全方位的にカバーしている印象があります。Huaweiのカメラ機能は目を見張るものがあり、その技術の高さに驚かされます。Kanter worldpanelがOSのデータから11月のスマートフォンの売り上げを算出しレポートしています。日本においてiPhone Xはトップの売り上げを獲得し、そのシェアは18.2%。続いてiPhone 8シリーズが17.2%と続いています。
日本では以前から、iPhoneのシェアが突出して高く、この売り上げも不思議ではありません。iPhone Xがその生産の遅れにも関わらずトップを獲得する人気の高さです。日本は特にiPhoneの比率が高く、2017年6月時点のデータでスマートフォン全体の約70%と驚くべき数字になっています。イギリスでは売り上げの14.4%をiPhone Xが占め、iPhone全体としては売り上げシェアの49.4%となりました。過去3年間で最高の売り上げです。ただし、iPhone Xは999ポンド(約15万円)のプライシングがされており、今後もこのままiPhone Xが売れ続けるのかは不透明とみられています。
2018年1月30日、中国メディアの第一財経が、中国のスマホ市場はゼロ成長時代になったと報じている。市場調査機構のCanalysが発表した最新のデータによると、2017年の中国のスマートフォン出荷台数は4億5900万台にとどまり、16年と比べて4%の減少となった。中でも、第4四半期は前年同期比で14%以上も減少し、わずか1億1300万台だった。Canalysは、中国のスマホ市場の衰退は予想よりも早く進んでいると伝えている。 また中国大手スマホメーカーのファーウェイは、18年の売り上げ目標を441億ドル(約4兆8070億円)としているが、これは比較的控えめな目標だという。また、16年には8000万台近くを出荷したOPPOも、18年の出荷台数は「前年より若干増」と予測している。
17年の中国スマホ市場で出荷量が振るわなかった理由について記事は、「消費者は基本的に従来型携帯電話からスマートフォンへの買い替えが終わったことに加え、スマートフォンの寿命が延びているため、機種変更に対する願望が強くなくなっている」と分析した。過去2年間、中国ブランドのスマホは格安の「入門機種」を投入してきたことが、スマホ市場の急速な成長に寄与してきたという。調査会社ゼニス社の報告によると、18年までに中国のスマホユーザー数は世界一となる13億人に達するという。これはほぼ国民1人につき1台のスマホを所有していることになるという。
これにより、2017年は合計1370万台となり、ミッドレンジ以上の製品に絞った2016年の合計1510万台よりさらに140万台減少し、その前の年の合計2940万台だった2015年からは半分以下となっています。
また合わせて2017年通期見通しも2017年10月時点までは2016年度からほぼ横ばいの微増となる1550万台を計画していましたが、現時点で2016年度の1460万台から微減の1400万台に変更しています。売上高や営業利益でも2016年度比で減収減益となっており、ソニーモバイルを中心としたソニーのモバイル・コミュニケーション(MC)事業は厳しい状況が続いていると言えそうです。
一方、ソニー全体としては音楽や金融といった分野で大きく増収増益しており、売上高は過去3番目の水準、営業利益も20年ぶりの過去最高益となったとのこと。さらに2012年4月より代表取締役兼CEOを努めてきた平井一夫氏が代表権のない会長に退き、現副社長兼CFOの吉田憲一郎氏に2018年4月1日にバトンタッチする人事も発表しています。
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SamsungとAppleはハイスペックな最先端の端末、中国メーカーはハイスペックからローエンドまで全方位的にカバーしている印象があります。Huaweiのカメラ機能は目を見張るものがあり、その技術の高さに驚かされます。Kanter worldpanelがOSのデータから11月のスマートフォンの売り上げを算出しレポートしています。日本においてiPhone Xはトップの売り上げを獲得し、そのシェアは18.2%。続いてiPhone 8シリーズが17.2%と続いています。
日本では以前から、iPhoneのシェアが突出して高く、この売り上げも不思議ではありません。iPhone Xがその生産の遅れにも関わらずトップを獲得する人気の高さです。日本は特にiPhoneの比率が高く、2017年6月時点のデータでスマートフォン全体の約70%と驚くべき数字になっています。イギリスでは売り上げの14.4%をiPhone Xが占め、iPhone全体としては売り上げシェアの49.4%となりました。過去3年間で最高の売り上げです。ただし、iPhone Xは999ポンド(約15万円)のプライシングがされており、今後もこのままiPhone Xが売れ続けるのかは不透明とみられています。
2018年1月30日、中国メディアの第一財経が、中国のスマホ市場はゼロ成長時代になったと報じている。市場調査機構のCanalysが発表した最新のデータによると、2017年の中国のスマートフォン出荷台数は4億5900万台にとどまり、16年と比べて4%の減少となった。中でも、第4四半期は前年同期比で14%以上も減少し、わずか1億1300万台だった。Canalysは、中国のスマホ市場の衰退は予想よりも早く進んでいると伝えている。 また中国大手スマホメーカーのファーウェイは、18年の売り上げ目標を441億ドル(約4兆8070億円)としているが、これは比較的控えめな目標だという。また、16年には8000万台近くを出荷したOPPOも、18年の出荷台数は「前年より若干増」と予測している。
17年の中国スマホ市場で出荷量が振るわなかった理由について記事は、「消費者は基本的に従来型携帯電話からスマートフォンへの買い替えが終わったことに加え、スマートフォンの寿命が延びているため、機種変更に対する願望が強くなくなっている」と分析した。過去2年間、中国ブランドのスマホは格安の「入門機種」を投入してきたことが、スマホ市場の急速な成長に寄与してきたという。調査会社ゼニス社の報告によると、18年までに中国のスマホユーザー数は世界一となる13億人に達するという。これはほぼ国民1人につき1台のスマホを所有していることになるという。
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