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「スマートフォンではサムスンが『世界１位』ですね…」。
外国人であることを見抜いた年配のタクシードライバーが「どこの国から来たのか」と尋ねた。韓国人という返事に返ってきた最初の言葉は「世界１位サムスン」に関する話だった。バブル経済の崩壊でタクシードライバーをする前までは伊藤忠商事に勤めていたという彼は、「１９８０年代だけでもビデオデッキの部品供給のために韓国のサムスン電子工場に何度も出張に行ったのに…。もう日本企業をすべて合わせてもサムスン電子にかなわない」という話を繰り返した。タクシードライバーに「世界１位」という表現はサムスンと韓国を修飾する慣用句も同然だった。

だが日本で韓国企業に対する賛辞だけ聞けるのではない。箱根などで１台当たり２０００万～３０００万円という観光バス５台を運営する韓国人旅行会社社長はタクシードライバーとは正反対の話をした。「日本のドライバーは自尊心が強い。価格がちょっと安いからと韓国製バスを運転させればすぐに不満が出てくる」とのことだった。従業員の士気と業務効率がかかった問題のためやむを得ず高い価格でも「いすゞ」のような日本ブランド製品を購入するほかはないという。まだ日本車と韓国車の間の品質格差が相当にあるという批評もおまけについてきた。

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日本人の韓国企業に対する認識は「二重的」だ。日本経済の二本柱である自動車と電子産業で日本を脅かす強力な競合国という見方が存在する。同時に「まだ韓国は日本より一段下」という見方も少なくない。率直に日常では後者にはるかに多く接する。

東京の主要地域にある大型家電量販店のヤマダ電機では協賛契約を結んで展示されたＬＧエレクトロニクスのテレビの前で販売員が「品質は国産（日本製）の方が良く、韓国製品もみんな日本部品を使っている」という根拠もない「愛国心マーケティング」を泰然とする。サムスン電子すら日本のテレビＣＭでは「サムスン」のブランドを隠したまま「ギャラクシーＳ９＋」のような製品名を出すだけだ。２００９年に日本の乗用車市場から撤退した現代自動車は２０１７年度にバスを中心に７５台を売るのにとどまった。日本市場が「韓国企業の墓」という言葉は理由もなく出てきたのではない。
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韓国の外資系企業は、韓国に工場を置く限り、単に負担を背負うだけとなる。財閥経営者と自国政府の癒着も世代が変わり、日本の技術指導が随分前に終了し、技術力が限界点に来れば新たな技術を生み出せないのが、韓国企業である。大半が海外のサムスンでさえ、製造技術は日本頼みであったわけで、たかがサムスン一社で、５０００万人人口となる国を、どうにか出来るものでは無い。第４次産業革命国際競争力で後れを取り、日本技術が土台の国が、日本の技術力に追いつくこと自体が無理な話である。

中間財で製造する国であるから、コストが低い中国に潰されて終わるだろう。貿易を考えても日韓貿易で２兆円マイナスし、韓米貿易でようやくとんとんになる。従って韓中貿易頼みの国であるから、中国への輸出が減少するほどに、経済は低迷する。他国へ移動しても、競争する商品が中国と同じであるから、結局はアジア圏において、競争激化の末に追い込まれるのは見えている。韓米FTAや米国の軍備購入に、在韓米軍の維持で、ますます苦しくなるだろう。家計負債も限界点を迎え、来年は元本返済年であるから、何とも暗い内容しか見えてこない。自国に希望は無いのだから、大半の国民が日本を訪れるのも無理はない。

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