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世界スマートフォン市場が停滞期に入った中、特に韓国スマートフォン産業の悪化ペースが速い理由に「あいまいな位置づけ」が挙げられる。サムスン電子やＬＧエレクトロニクスのスマートフォンは「アップルのように最高級ではなく、中国フォンほど安くもない」ということだ。かつて国内２位だったパンテックも２０１０年の一年間だけ「シリウス」「ミラク」「ベガ」などを出したが、結局は昨年１０月に事実上閉鎖した。

韓国スマートフォン産業の不振は、スマートフォン買い替え周期が長くなり、需要自体が減って本格化した。グローバル市場調査会社ベイストリートリサーチによると、スマートフォン平均買い替え周期は２０１４年の１年１１カ月から今年は２年７カ月と長くなった。ライバル企業の製品を利用する需要を奪ってこそ生き残ることができる「ゼロサム」ゲームとなっている。 こうした状況であるため、高級市場ではアップルに劣勢、中低価格市場では中国に劣勢という韓国スマートフォンの位置づけがマイナスに作用している。アップルは「超高価戦略」を前面に出している。

昨年発売されたｉＰｈｏｎｅＸの出荷価格は前作のｉＰｈｏｎｅ８より１８万ウォン（約１万８０００円）以上も値上がりし、最大１５５万ウォンだった。「ｉＰｈｏｎｅＸＳ」などの価格も最大１９６万９０００ウォンだ。 アップルは高く売って多くの利益を出している。４－６月期のｉＰｈｏｎｅ平均販売価格（ＡＳＰ）は７２４ドル（約８０万９２１４ウォン）と、前年同期に比べ２０％上昇した。価格を上げたことで４－６月期の販売量は前年同期比で７９万台ほど減ったが、売上高は２０％増の２９９億ドル（約３３兆４２００億ウォン）となった。

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「コピーキャット」（模倣製品）として避けられてきた中国スマートフォンは「世界初」という修飾語を付け始めた。Ｖｉｖｏが昨年出した「Ｖｉｖｏ　ＮＥＸ」は端末比の画面比率（ＳＢＲ）を９９％まで高めた世界初のスマートフォンだ。ファーウェイ（華為）は３月、世界で初めてトリプルカメラ（カメラ３個）を搭載した「Ｐ２０　Ｐｒｏ」を出した。グローバル市場分析機関ＩＤＣによると、４－６月期の世界スマートフォン市場シェア（出荷量基準）トップ５に中国企業は３社も含まれた。ファーウェイ（１５．８％）が２位、シャオミ（９．３％）が４位、ＯＰＰＯ（８．６％）が５位だ。
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サムスンは低価格スマホに移行するとしながら、今なお出す機種はハイエンドと新興国への低価格スマホのバラまき戦略は変わっていない。低価格スマホでシェアを確保する戦略と考えれば、今のサムスンは、７０％以上が半導体利益である。スマホ利益がほとんどだった数年前から、如何に大きく減少したかが理解できる。アップルとファーウェイの間で板挟みというが、板挟み状態にもならないだろう。まして中国では１％のシェアさえ確保できていない。

他の新興国でも中国スマホがサムスン低価格スマホよりも売れ始めている。サムスンのスマホ販売台数が世界一の裏で、単にばらまいている低価格で性能の悪いスマホを販売台数で計上している結果である。台数はばらまいても、利益なしで赤字覚悟の製品は、新興国でさえ、使用されているのは中国スマホとアップルの原価版である。

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