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「品質工学」を経営主導で採り入れたらクレームが激減した

アルプス電気が技術の良しあしを効率良く評価する手法の品質工学を経営主導で採り入れ、開発や生産の変革を図っている。多くの製造業が苦しむ品質問題で「顧客のクレーム(苦情)を激減」(天岸義忠常務)し、体質を変えてきた。ただ、現場の技術者が自発的にこうした手法を試みても、根付かない場合が多い。経営がリードする同社の戦略に、品質の壁を乗り越えるヒントが垣間見える。

「不良を出さない意識が当社の文化」。11月30日に都内で開かれた品質工学会(東京都千代田区、谷本勲会長、03・6268・9355)の発表大会で、アルプス電気の天岸常務は技術の経営方針を明確に説いた。 変革に本格着手したのは2008年のリーマン・ショックの後。主力製品の一つのスイッチでは、17年にクレーム数を02年比で80%超減らした。スイッチの自動組み立て工程で複数のデータを測り、正常時のデータで算出した指標値から数値が離れるほど異常とみなす品質工学の予測手法で実現した。 異常とされ破棄するスイッチは、従来の検査なら合格するものもある。「合格なのに捨てるのはおかしいと、初めは問い詰められた」(天岸常務)が、出荷後の品質は劇的に向上した。

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モノづくりの変革に真正面から向き合ったのは、製造業の激変がある。グローバル経済で生産が低コストの新興国へ移り、デジタル技術の進化で開発や製造の許容時間も短縮した。試行錯誤を繰り返す開発やサークル活動で品質を保つ従来の手法は、市場が求める開発のスピードや生産のコストダウンに応えられなくなっている。天岸常務は「スイッチのクレーム数は激減し、信用も高まった。品質工学は経営の一端を担う。品質の管理にもかなりの資金をかけている」と説明する。
http://news.livedoor.com/

品質工学を用いて設計したのが自動車のターボ機能というのは記憶に新しい。市場におけるクレームの94%は設計責任だといわれる。製造責任は僅か6%に過ぎない。「品質工学」は,田口玄一博士によって創始され,技術に求められる要件を効率的に実現していくための技術的な方法論として研究開発されてきた、品質工学はアメリカでは「タグチメソッド」と呼ばれ世界的に評価されている。

市場におけるクレームを撲滅するためには、設計段階においてお客様の使用環境条件や商品の劣化ノイズに対して頑健であることが大切となる。商品のコストを削減するためには、品質を改善して,両者のバランスを考えた設計を行うことが大切。そのためには、「市場における使用環境条件や劣化や製造における品物間のばらつきを改善すること」が重要となる。商品企画の前に、要素技術や製造技術の「機能性の技術開発」で技術の蓄積を先行し、設計段階では、それらの技術を活用して商品企画で求められる機能や寿命や価格を満足する「技術の編集設計」を効率的に行うことが不可欠となる。

言葉でいうほど簡単ではない。品質工学は「前人未到の大海原を航海する羅針盤とも導きの杖ともいえる技術開発手法」であるから、理解するだけでも難しい。特にコピー機などの電子写真方式で利用された経緯がある。

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[ 2018年12月15日 09:42 ] カテゴリ:日本経済 | TB(0) | CM(0)
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