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「5年後に中国の先端産業はさらに恐ろしくなる」という警告

日本経済新聞とオランダの学術情報評価会社でエルゼビアが共同で2013~2018年の先端技術分野論文数と照会頻度などを分析した結果、中国が30分野の主要先端技術研究のうち23分野で米国を追い抜いたという。中国はナトリウムイオン電池、光触媒、核酸を標的にしたがん治療だけでなく、次世代太陽電池技術のペロブスカイト、高速処理半導体技術と関連した単原子層で1位に上がった。米国がジカウイルス感染症、ゲノム編集など7分野で1位になっただけで、他の国は1分野も1位に入れなかった。

中国の「論文崛起」はこの5年間に発表された論文数が27%増え、論文の質もまた、米国を追撃するほど高まっているという点からも確認される。国際科学界では「中国が論文提出を拒否すれば国際学術誌出版社が深刻な打撃を受けるだろう」という話まで公然と出ている。論文を論文とだけで見られない理由は、論文が産業化につながるまでかかる時間が短縮されているためだ。「科学基盤産業」と呼ばれるバイオ・新薬では論文と産業が同行する傾向で、他の先端技術分野も5~20年あれば論文が産業競争力として現れる可能性が高いと分析される。

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中国は特許出願件数で米国を抜いて久しい。特許協力条約(PCT)を通じて出願した国際特許件数でも米国にぴったり追いかける水準に達した。しかも第4次産業革命で中国の技術発展速度はさらに速くなる傾向だ。今後先端技術分野論文が特許に、特許が産業競争力につながり始めれば5年後の中国は現在よりはるかに恐ろしい位置に上ることは間違いない。人工知能(AI)分野だけでも米国が中国に脅威を感じる状況なら他の国は言うまでもない。
https://japanese.joins.com/

「5年後に中国の先端産業はさらに恐ろしくなる」という題名だが、個人的には今年が大きな壁だろうと考える。不動産元本返済を乗り越えたとしても、対応策がなければまた繰り返す。さらに自国民は慣れて、益々借金を気にしなくなる。家計負債の崩壊はいずれにしても対応策がない限り暴発を繰り返す。こういうタイミングで意外と通貨危機が発生する可能性もあるわけで、同時に発生すれば、一部の財閥企業は海外に逃げ、韓国はIMF傘下に置かれるが、近隣諸国は自国で精一杯であるから、韓国は助けないだろう。

今の韓国は自己都合な動きがあまりにも度を過ぎる。金融災難に陥り、とどめ打ちとなる様ではシャレにならない。だが今年はそういう年であるから、気を付けてほしいものだが…。とはいえ警笛を鳴らしても、今の韓国は聞く耳すら持たない。

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[ 2019年01月02日 12:36 ] カテゴリ:韓国経済 | TB(0) | CM(3)
祝コスピ2010
スレチですが、コスピが順調に下落しているようで、正月早々目出度い限りです。
[ 2019/01/02 16:18 ] [ 編集 ]
>「5年後に中国の先端産業はさらに恐ろしくなる」

まあ無理でしょう
米国はもう中国の留学生も受け入れない

米MIT、早期出願合格者に中国人留学生なし
https://news.nifty.com/amp/world/china/12241-158289/

関税の次は金融制裁が始まる
これで中国のバブル大崩壊は確実
[ 2019/01/02 19:44 ] [ 編集 ]
値段のたたきあい
中韓から相見積もりとって、価格引き下げ、
そういう業界が多くなるのか。
[ 2019/01/02 21:28 ] [ 編集 ]
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