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自動車部品メーカーと韓国国内情報通信技術（ＩＣＴ）企業が技術融合による新技術の開発に乗り出している。部品メーカーの製造能力とＩＣＴ企業のネットワーク網とデータ加工技術を結合して、コネクテッド・カーの開発に参入している。自動車に情報技術（ＩＴ）とソフトウェア（ＳＷ）などの電装機器が適用された車がスマートカーなら、これによって運転者の介入を最小限にとどめるのが自律走行車である。コネクテッド・カーは、このような概念をすべて包括した未来型自動車を意味する。

現代（ヒョンデ）モービスは１７日、ＫＴと一緒に第５世代（５Ｇ）モバイル通信網基盤のコネクテッド・カーの開発のための技術開発に着手したと発表した。コネクテッド・カーは、無線ネットワークに接続された車の中で交通情報をリアルタイムで確認し、様々なＩＴサービスを楽しむことができるので、「走るスマートフォン」とも呼ばれる。これを実現するために、個々の車両から収集した交通情報は大規模にモバイル通信会社に送信され、これを多数のドライバーに共有させる方式で動作しなければならない。

しかし既存の４Ｇ通信網では具現が難しかった。しかし、通信速度が最大で１００倍も速い５Ｇ網が開通したことで可能になった、ということが現代モービスとＫＴ側の説明だ。

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コネクテッド・カーの具現のために、現代モービスは、自社が開発した自律走行車システム「エムビリー（Ｍ．Ｂｉｌｌｙ）」の様々な端末を通じて交通情報を集めて加工し、中央サーバーに送る技術を開発する予定だ。ＫＴはこの車に搭載する５Ｇの端末を作って、これをネットワークに接続する予定だ。両社は、二つの技術開発を今年中に仕上げ、追加のコラボに乗り出す予定だ。
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コネクテッドカーは、ICT端末としての機能を有する自動車をいう。車両の状態や周囲の道路状況などさまざまなデータをセンサーにより取得し、ネットワークを介して集積・分析することで、さまざまな価値を生み出す「つながるクルマ」を指す。例えばテレマティクス保険などは、ブレーキの回数や加減速動作など、利用者の運転中の行動や時間帯を収集することで運転者ごとの特性から事故のリスクを測り、保険料を策定する仕組みで、日本でも損保ジャパン日本興亜やソニー保険、あいおいニッセイ同和損保、東京海上日動など各社がテレマティクス保険を商品化している。

トヨタ自動車の「T-Connect」サービスの一つ「マイカーSecurity」やMAZDAの「G-Security」では、車両に搭載されたDCM（車載通信モジュール）などにより、盗難などの異常察知や位置追跡が行える。異常があった際にオートアラームが作動し、持ち主にメールや電話で連絡が入る。要請に応じてオペレーターが車両位置を確認し、警備員を派遣することも可能だ。日系自動車メーカー主導の「日本独自のコネクテッドカー」が普及していることもあり、北米や欧州で普及しつつある通信モジュール内蔵IVIやテザリングIVIの普及は遅れるとみられる。

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