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ジーエス・ユアサ社長、全固体で電池の世界は一気に変わる

―2019年4月から3カ年の次期中期経営計画が始まります。
「現中計でリチウムイオン電池事業の営業損益を黒字化した。国内外の顧客から引き合いが増えている。電気自動車(EV)、プラグインハイブリッド車(PHV)、HV用に加え、車の始動用リチウムイオン電池も19年8月から量産し、手薄だった欧州系メーカーを開拓する。一方、EV、PHV用と同様、HV用も複数社への供給になりそうだ。需要が急増し、次期中計はリチウムイオン電池関連向け投資を増やす」

―車載用鉛電池への投資にも積極的です。
「アフリカや南米、中東のほか、アジアのメコン川流域の各国を中心に25年頃まで鉛電池市場は伸びる。タイの工場は設備増強が完了し、中国・天津市とトルコの工場も、21年の完成予定で増強中だ。未開拓の南米は次期中計の課題。単独で鉛電池工場は作らず、現地企業への出資や協業などを考える」

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―次世代電池などへの取り組みは。
「多様な電池開発に取り組んでいるが、本命は全固体電池だろう。オールジャパンの開発に参画するほか、自社でも手がけ、20年代半ばに投入したい。安全で設計自由度が高く電池の世界は一気に変わる。リチウムイオン電池は家庭用太陽光発電の自家消費向けもターゲットの一つ。今は電池モジュール供給までだが、蓄電システムや制御ソフトウエアの開発にも取り組む」
http://news.livedoor.com/

2030年以降との見方が大勢を占めていたEV用の全固体リチウムイオン電池の実用化が、一気に前倒しとなった。トヨタ副社長の寺師茂樹氏が、「トヨタの電動車普及に向けたチャレンジ」の説明会の中で全固体電池の2020年代前半の実用化を改めて表明し、同社の本気度を表した。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が立ち上げた、車載用全固体電池の開発にオールジャパン体制で取り組むプロジェクト」。同プロジェクトをリードするトヨタに関心が集まる。

EVの技術課題として、電池が大きくて重くなり、クルマとしての運動性能が低いという点がある。これを、サイズがコンパクトで高性能な全固体電池が解決してくれる可能性がある。また、充電の効率が上がることで、充電時間の短縮もEVにとっての大きなメリットになる。とはいえ今後進める技術は問題が多い。それだけに実施する価値があるという事だろう。

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[ 2019年01月23日 09:35 ] カテゴリ:日本経済 | TB(0) | CM(0)
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