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「現在半導体が韓国経済を牽引しているが数年以内に第５世代（５Ｇ）基盤のサービス、ソリューション、コンテンツがグローバル経済を動かす中心軸になるだろう」。

「黄の法則」を作り出した「半導体の男」から「ミスター５Ｇ」に変身したＫＴの黄昌圭（ファン・チャンギュ）会長の話だ。「ミスター５Ｇ」は１月にスイスで開かれたダボスフォーラムで５Ｇ移動通信伝導師を自任した黄会長が得たニックネームだ。こうしたニックネームにふさわしく黄会長は２５日にスペインのバルセロナで開幕したＭＷＣ２０１９で「ついに５Ｇと次世代知能型プラットフォームを実現する」という主題で基調演説を務めた。

今回の基調演説は黄会長には感慨が新たになるしかない席だった。黄会長は２０１７年に同じ席で「５Ｇの向こうの新しい世界」を主題にした基調演説を通じ、「２０１９年に世界で初めて５Ｇを商用化する」と宣言した。当時多くのモバイル業界関係者らは「無理な日程」と評価した。ほとんどの国が２０２０年の商用化が目標だったためだ。

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だが黄会長は「半導体メモリーの容量が１年ごとに２倍ずつ増加する」という「黄の法則」を生み出したように、目標達成を５Ｇでも再現した。黄会長の基調演説後、５Ｇ標準化日程は１年以上早まることになった。黄会長は基調演説後に開かれた記者懇談会で、「４年前のＭＷＣ基調演説で５Ｇに対する挑戦を宣言した時には懸念と不信がほとんどだったが、われわれは結局やり遂げた。５Ｇの驚くべき未来が来月に近づいた」と話した。韓国の５Ｇサービスは来月からスマートフォンを通じた商用化を控えている。
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米誌WIRED電子版は、「中国は恐らく5G市場を席巻する」と指摘する「米国はインターネットを発明したが、斬新で高性能なサービスをテストできる巨大市場は存在しない」とし、米国が家庭、企業へのアクセスというネットワークの末端に力を注がなかったことがその原因だと分析。米国がやるべき最も重要なこととして、まだ存在していない5G発展に向けた計画の打ち出しを挙げた。

一方の日本は、日本政府が新技術を用いた５Ｇの基地局の研究に乗り出すことで、無線インフラの世界市場での日本メーカーの展開拡大が期待される。現在の無線インフラ市場では、中国の華為技術が世界シェア１位。しかし中国勢は中国政府への情報漏洩のおそれがあることが指摘され、日本勢は５Ｇ導入に合わせた巻き返しを狙っている。日本勢にとって５Ｇ導入は形勢逆転の好機となる。ＮＥＣはすでにドコモに５Ｇの基地局を提供することで合意。世界市場でも信頼度の高い日本メーカーによる展開に道が開くことも期待される。

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