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Appleが任天堂を買収するのではないか、という観測が投資家の間に広まっている、とBusiness Journalが報じています。Appleが今秋サービス開始予定のゲーム遊び放題サービス「Apple Arcade」とも関係があるかもしれません。

Business Journalは、Appleによる任天堂買収の可能性を裏付ける情報の1つとして、任天堂の大株主である京都銀行など5行が任天堂株を売りに出したことを挙げています。京都銀行、野村信託銀行、三菱UFJ銀行、りそな銀行、滋賀銀行の5行合計で、1月末の発行済株式の2％に相当する株式を、市場価格より割安な価格で売りに出しました。

また、1月に米有力紙The Wall Street Journalが、任天堂の時価総額340億ドル（約3.8兆円）は、1年前の550億ドル（約6.1兆円）と比べて割安であること、Appleのティム・クック最高経営責任者（CEO）が大型の企業買収の計画を明かしていること、熱心なファンを持ち潤沢な現金を持つ両社の特質の類似性などから、「Appleは任天堂を買収するべき」と主張したことも紹介しています。

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Appleと任天堂といえば、2016年9月にiPhone7などが発表されたイベントで、任天堂の宮本茂代表取締役が「スーパーマリオラン」を発表し、注目を集めた。「スーパーマリオラン」が、公開4日間で4,000万ダウンロードを突破したことを任天堂が発表したわけで、App Storeの新記録を更新した、と任天堂がプレスリリースで明らかにしている。同社によると、「スーパーマリオラン」は、140の国と地域のApp Store無料ゲームランキングで１位となったほか、全世界100のApp Storeで収益を上げたゲームトップ10に入った。



２０１６年には、京都にある任天堂本社を訪問し、新製品発表会でプレゼンテーションを行った、同社代表取締役クリエイティブフェローの宮本茂氏らと、笑顔で12月配信予定のアプリ「スーパーマリオラン」を試したことなどが話題となった。今年1月16日付米ウォール・ストリート・ジャーナル日本版は、米金融専門誌「バロンズ」の『アップルよ、任天堂を買収すべし　コンテンツとプラットフォームの相乗効果に期待』とする記事を転載している。　アップルは1300億ドルのネットキャッシュを、これまでは自社株買いと配当に充てていた。ティム・クック最高経営責任者（CEO）は「大型の企業買収を検討している」と明言しているが…。

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