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2019年4月13日、中国中央テレビ（CCTV）軍事・農業チャンネルの番組「防務新観察」で、中国の空軍問題専門家・宋心之（ソン・シンジー）氏が、航空自衛隊のF-35A戦闘機墜落事故の発生原因を分析した。 宋氏は「事故の発生後、各方面がそれぞれ責任転嫁をしているが、最も根本的な問題はやはり、F-35の設計自体に欠陥があるということだろう」との見解を示した。

そして、F-35には各種の欠陥があることはすでにパイロットによって指摘されており、その中でも最も致命的なのはコックピット内の酸素不足であると説明。この問題はF-22戦闘機にもあり、墜落死亡事故を引き起こしてきたとし、F-35でも同じ設計上の問題が起きたのだと論じた。

さらに、大きなポイントとして、事故当時パイロットがほぼ一言も発しないまま墜落した点を挙げた。「通常の故障であれば、パイロットはどこに問題があるかを報告する時間がある。酸素不足やエンジンの回転数急減なら報告するのに十分間に合う。しかし今回は、管制塔との通話で訓練中止を求めた後、何も言わずに消息を絶った。この点から、緊急性の高さがうかがい知れる」とした。

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その上で宋氏は「パイロットが完全に意識を失っていた可能性が高い。多くの軍事ファンは、先日墜落したボーイング737MAXで発生した電子操縦システム上のトラブルに似た事態が起きたのではと推測しているが、それならば報告する時間はある。やはり酸素不足だろう。酸素の供給が突然寸断されても容易には気づかず、苦しさを覚えるころにはすでに話すこともできなくなり、墜落に至るのだ」との結論を下した。
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防衛省は墜落事故を受け、国内に残る12機と、国内で最終組み立てをする予定の21機の飛行を見合わせている。事故を起こしたのは三菱重工業の小牧南工場（愛知県豊山町）で組み立てられた初号機。米国や海外ではF－35Aが墜落した例はなく、今回の事故原因が日本側に押し付けられる可能性がある。事故を起こした機体はこれまでに複数回、不具合を起こしている。1回目は2017年6月の試験飛行中、冷却系統に異常を知らせる警報装置が作動し緊急着陸している。2回目は18年4月にキャノピー（天蓋）がロックされていない警告ランプが作動している。

F－35Aはそもそも、当初の予定に対して開発が大幅に遅れ、飛行を急いだ経緯がある。米会計検査院（GAO）は18年にF－35に未解決の課題が計966件あると発表。この中には安全性や重要な性能を危険にさらす問題も含まれている。事故原因を究明するといっても、実現には米軍関係者や米企業の協力が不可欠になる。軍事機密を理由に日本側の参加が制限される可能性が高い。

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