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国内のスマートフォン市場に異変が出始めている。値頃感を売りに販売を伸ばしてきた中国・華為技術（ファーウェイ）製品が、米国の輸出制限を受けて急減。日本で人気の米アップル「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」も、通信契約を条件に端末代金を割り引く手法が秋に禁じられることで落ち込みが予想されるからだ。

華為の２０１８年度の出荷台数は、ＭＭ総研によると１８８万台。上位陣が軒並み前年割れする中、前年度より６割増え、シェアも７位から５位に上がった。ＮＴＴドコモなど携帯大手３社の期待も大きく、今夏モデルにそろって新製品「Ｐ３０」シリーズを投入する予定だった。　ところが、夏商戦が始まる直前の５月１５日に米国の輸出制限が発表され、目算が狂った。３社とも発売延期や予約受け付けの停止に追い込まれた。

華為は、販売中の端末にアフターサービスなどへの影響はないとして「安心して買ってほしい」と呼びかけたが、消費者の疑念はぬぐいきれなかった。

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調査会社ＢＣＮによると、米国が輸出制限を発表した１５日に国内の大手家電量販店で売れたスマホのうち、華為のシェアは１５・３％とアップルに次ぐ２位だったが、２２日には５・０％と３分の１に急落。一方、２２日のアップルは４６・３％と１週間前から８・４ポイント伸ばした。シャープやソニーは微減で、韓国・サムスン電子は微増だった。
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アップルが突如新型iPod touchを発表した。プロセッサーにはA10 Fusionを搭載し、ストレージは最大256GBが用意される。価格は税別2万1800円から。A10 Fusionといえば、iPhone 7 /iPhone 7 Plus、第6世代iPadに搭載されているプロセッサーだ。アップルはA10 Fusion搭載のメリットについて「従来モデルの2倍のパフォーマンス」がゲームに最適であること、そして「iPodとしては初めて」のAR体験や、グループFaceTimeで威力を発揮すると述べている。

今秋日本でも登場予定のApple Arcadeでは「100本以上の新作ゲームが独占配信」される。さまざまなモバイルゲームをとことん楽しみたい人にはうってつけの"携帯ゲーム機"と言えるだろう。もちろん、音楽や動画などのストリーミングサービスを楽しむデバイスとしても活躍する。3.5mmのイヤホン端子も搭載する。アップルは自社製品を最大限に使ったサービスで優位に進める戦略だ。

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