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2019年5月29日、韓国・アジア経済などは、世界の半導体市場が10年ぶりに「最悪」であると報じた。

記事によると、英市場調査会社IHSマークイットは、全世界の今年1～3期の半導体の売り上げが前年同期（1162億ドル）比12．9％減の1012億ドルを記録したと発表した。四半期別の売り上げが2009年4～6月期以降で最大の下げ幅となった。不振の最大要因はメモリ不況。メモリを除けば今年1～3期の減少幅は4．4％にとどまったとみられている。

メモリ半導体の割合が大きいサムスン電子は、今年1～3期の売り上げが前年同期に比べ34．6％減少し、最大の下げ幅を記録した。これにより売り上げ1位の座をインテルに明け渡すことに。需要の減少や在庫の増加とともに、今年1～3期にサムスンの半導体事業の約84％を占めたメモリーチップ価格の急落が主な原因とされている。サムスン電子はこれを受け、2030年までに133兆ウォン（約12兆1630億円）を投資し、システム半導体分野を集中育成するという計画を発表しているという。
https://www.recordchina.co.jp/

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半導体が10年ぶり「最悪」というが、メモリー半導体の動きは基本的には２年周期となる。１０年で最悪と言うことは無い。別の要因があるのだろう。サムスンが異常に在庫を抱えたとか等など…。基本的にサムスンは中国企業からの短期販売受注で動くはず。基本は６カ月だが、最近は３カ月以下が多い。まして中国企業も大量在庫を抱えるために、今回二重で在庫を抱えた可能性が高い。その影響で回復が遅れている事もある。市場では単価下落は今年後半には持ち直す。ただしＤＲＡＭは来年までかかる可能性がある。

サムスンは大量受注で単価を下げる。中国は大量発注ででサムスンの単価を下げる。この両方で在庫を持つ。その量は、メモリー半導体だけで数兆円に上る。在庫調整をしっかり実施し無いと益々ツケは大きくなる。最近は小ロット多品種になりつつあり、まさにトヨタの看板方式が有効となるが…。

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