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三星（サムスン）電子が９日、半導体の革新素材開発など１５件の研究支援課題を選定した。国家支援を受けにくい挑戦的研究者を発掘するために２０１３年に始まった三星未来技術育成事業の一環である。

今年選ばれたテーマの課題は、革新的半導体素材と素子プロセス技術、次世代ディスプレイ、コンシューマーロボット、診断およびヘルスケア・ソリューショの４つの分野だ。日本政府の輸出規制により、韓国国内半導体産業の危機感が高まっている中、三星電子が半導体素材と技術の研究開発（Ｒ＆Ｄ）にさらに力を入れたいという意志を表わしたものと解釈される。

半導体分野では、△イオン移動を利用した次世代メモリー半導体（明知大学のユン・テシク教授）、△ＮＡＮＤ型フラッシュメモリを１００層以上集積するための新規材料（漢陽大学のソン・ユンフブ教授）、△ダイヤモンドを利用した次世代半導体のパッケージング技術（中央大学のイ・ヒョンスン教授）などが選ばれた。

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ディスプレイ分野では、△有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）の青色発光材料の効率限界克服（弘益大学のキム・テギョン教授）、△ホログラム用スペース変調技術研究（高麗大学のキム・フィ教授）、△ナノワイヤーベースのマイクロＬＥＤ研究（漢陽大学のキム・ジェギュン教授）などが含まれた。三星は２０１３年から基礎科学、素材技術、情報通信技術（ＩＣＴ）の３つの研究分野について、毎年３回ずつ研究課題を選んで支援してきた。２０１３年から今年まで計６８２６億ウォンを支援し、２０２３年までに１兆５０００億ウォンを支援する計画だ。
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サムスン電子、第１・四半期の営業利益が前年同期比６０％減の６兆２０００億ウォン（５５億ドル）と、四半期ベースで２０１６年終盤以来２年超ぶりの低水準に落ち込むとの見通しを示した。メモリーチップの供給過剰による価格低迷やパネル販売の鈍化、スマートフォン市場の競争激化が収益を圧迫している。１８年通期は５８兆８９００億ウォンと、２年連続で過去最高を記録した。このうち半導体事業が４４兆５７００億ウォンで、営業利益全体の７５．７％を占めた。

スマホが売れた時には、大半がスマホ利益であったが、現在はメモリー半導体が、事業全体で７割以上の利益となる。売れる事業に特化する体質は、その時々で変わってきた。DRAMからスマホ。スマホ低迷でDRAMに戻り、フラッシュメモリーの投資増大で、今に至る。この経営手法は、間違いではないが、先読みすれば、低迷すれば次の事業は無いという意味だ。低迷に至る理由はその事業に問題がある。メモリー半導体においては、革新的な部分は日本が特許を占めている。製造主体であるから、事業自体が重い。大企業ではあるが、製造主体では、中国企業に抜かれる。

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