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ドラマ、映画、音楽、どの分野においても「韓流」は今や一大ジャンルとなっている。この分野でも“輸出規制”が行なわれれば日本のメディアが困難に直面するようにも思えるが、その可能性はあるのか。韓国事情に詳しいジャーナリストの高月靖氏が解説する。

「韓国には韓流コンテンツの輸出を減らせない事情があります。韓国の音楽市場は14億400万ドルほどと推計されており、日本の6分の1程度。この規模だと国内セールスだけではビジネスとして成り立たない」　韓国芸能界としては日本による“韓流コンテンツ締め出し”が最も避けたい事態だとみられている。かつて、中国国内での韓流コンテンツが制限されたトラウマがあるからだ。

2016年7月、韓国は北朝鮮の暴発への備えとして米韓合意のもと、THAAD（終末高高度防衛ミサイル）の配備を発表。すると、中国政府がこれに激しく反発。中国国内で韓国製品などの不買運動が起こった。

「韓国国際文化交流振興院によると、中国における韓国の放送コンテンツは2016年の約7818万ドルから翌年は約1356万ドルに急落しました。実に6分の1の水準です」（高月氏）

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中国側が正式には認めたわけではないが、今でも韓国ドラマの放送やK-POPアイドルのコンサートなどは制限されていて、「限韓令」と称される。そこで韓国側がとった苦肉の策が、韓流コンテンツの“脱韓国化”だ。高月氏はこう続ける。　「いま中国で人気の『威神（ウェイシェン）V』は、韓国の芸能事務所がプロデュースしているにもかかわらず、中国やタイ、香港、ドイツなどの出身者で固めており韓国人は一人もいません。『BOY STORY』という男性グループにいたっては、6人全員が中国人です」　日本でも減韓、断韓の流れが進めば韓国の芸能界にとって脅威となるのは間違いなさそうだ。
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K-POPや韓流と言う文化を経済としたのが朴槿恵である。そして文氏はそれを継承してはいるが、日本を敵視している韓国に、韓国芸能制限は不可欠。卑劣な対応する韓国に対しては、韓国無視とともに、韓国芸能は締め出すことである。日本が一番の儲けどころである。経済に押し上げて日本を攻略しているわけで、日本の音楽界もK-POPと言う分野で、関連売り上げトップは常に韓国スターに奪われている現状がある。

だが今までの韓国対応を考慮すれば、その活動自体を受け入れることなく、締め出すのが本筋だろう。とにかく日本を敵国として扱った韓国であるから、日本政府は手厳しく対応する事である。日韓貿易など無くてもよい。日韓芸能なども締め出す事。というとK-POPファンから手厳しい言葉が飛び交いそうだが、それほどに韓国政府は日本に対する卑劣な行為を実施したと言う意味では、すべてを拒否し無視する事である。日韓における関係そのもの自体が不必要。