韓国経済.com

2019年12月20日、韓国・マネートゥデイは「日本が韓国より先に次世代有機EL素子を電撃発表し、韓国のディスプレイ業界が商用化の可能性に神経をとがらせている」と報じた。

出光興産と東レは先月末に熱活性化遅延蛍光（TADF）を利用した次世代有機ELの試作品を披露した。両社は2017年9月に有機EL材料の技術提携に合意した後、2年で次世代有機EL素子を開発した。業界では「これまで弱点とされてきた発光効率と寿命を世界最高レベルに引き上げた」との評価が出ている。両社は「2022年の製品化」という具体的な目標も掲げている。

記事によると、韓国でもサムスンディスプレイとLGディスプレイがTADF技術の研究・開発に取り組んでいるが、まだ試作品の公開や製品化計画の発表は行われていない。業界関係者は「技術的な難度がかなり高い」とした上で、日本企業の発表について「今回の発表だけではTADF技術の成功の有無を正確に把握し難く、状況を見守る必要がある」と述べているという。
https://www.recordchina.co.jp/

スポンサードリンク


11月25日、出光興産と東レは、共同開発する有機ELパネルを発光させるのに使う新素材で、世界最高レベルの発光効率と寿命を達成したと発表した。22年の発売を目指す方針だ。　出光と東レは17年から有機EL向けの新素材の開発で業務提携し、共同研究を進めてきた。今回発表した新素材は粉末状のもので、既存素材とは違って『熱活性化遅延蛍光材料』を用いることでレアメタルを使用していないため、そのぶん生産コストを抑え、発光効率や表現できる色の幅を高めることができるという。

有機ELの開発は、ほぼ国策のような形でジャパンディスプレイやJOLEDが支援を受けてきた。　しかし今では世界のシェアの大半を韓国企業に奪われている状況だ。　現在開発中と言われるアップルのiPhone12は全モデルで有機ELは採用されるとの話もあり、その市場は25年には5兆円以上の規模にまで需要が高まるとみている。今回発表された新素材で、再び日本が有機ELをリードできるようになればと期待が膨らむ。くれぐれも韓国や中国に技術を盗まれない事である。