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大物IOC委員「危険だと判断時は東京五輪中止の可能性高い」

日本で新型コロナウイルスの感染が拡大していることから、7月に予定されている東京五輪の開催中止説が相次いで取りざたされている。国際オリンピック委員会(IOC)ディック・パウンド委員は25日、AP通信のインタビューで、「今年の夏、東京で五輪を開催することが非常に危険であると判断されれば、IOCは五輪を中止する可能性が高い」と述べた。五輪を延期したり、他国に移したりするより、今年は飛ばす可能性が高いということだ。

1978年から43年間IOC委員として活動し、副委員長を務めたこともある同委員は「東京五輪を開催するかどうかは5月ごろ決まるだろう」と述べた。新型コロナウイルス問題が発生した1月から東京五輪に対する懸念は広がっていたが、IOC委員が公に中止の可能性に言及したのは初めてだ。しかも、最古参のIOC委員で、国際スポーツ界の大物であるパウンド委員がこのような発言をしたことから、日本側は当惑している様子だ。

これより前、米時事週刊誌「ニューズウィーク」や「タイム」も19日と20日、それぞれ東京五輪開催は難しいかもしれないという内容の記事を掲載した。現在、日本の新型コロナウイルス感染者は約800人だ。
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2020/02/27/2020022780001.html

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問題は日本の感染者数ではない。中国での新型コロナウイルスが終息しても、インドを含めた東アジア方面でも感染拡大すれば、東京オリンピック開催は無理なる。インドネシアの友人と話をすると、あまり情報は無い様だ。インドネシアは雨季となっており、また多くの島で形成される国であるから、中国の様に感染しても拡大する可能性は低い。ただ近くのマレーシアでは感染者がいるので、今後は東アジアでも注意が必要となる。

今年の東京オリンピックは難しい状況にあるが、五月までに完全終息すれば、開催可能かもしれないが、むしろ世界経済のほうが問題となり、特に日本経済の低迷を加速し、中国の新型コロナ感染者増大で、輸入が止まり、中国旅行者の訪日も止まり。零細企業倒産が相次いでいる。韓国はもっと深刻になる。莫大な人数を誇るキリスト教集団が、コロナ感染の検査を拒否していることで、感染が拡大し、終息が大きく遅れるだけでなく、自国経済の低迷も、日本以上に企業倒産も増加するだろう。

日本は東京オリンピックが開催不可となれば、莫大なインフラや宣伝費はすっ飛ぶことになる。
[ 2020年02月27日 09:37 ] カテゴリ:国際 | TB(0) | CM(0)
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