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一度の充電で800キロを走るバッテリーの開発が目前

三星(サムスン)電子の総合技術院が、次世代バッテリーとして注目を集めている「全固体電池」の寿命と安全性を高め、サイズも半分に減らせるオリジナル技術の開発に成功した。10日、三星電子総合技術院は、一回の充電で800キロを走行できるし、1000回以上の再充電が可能な全固体電池の研究結果を、世界的な学術誌「ネイチャーエネルギー」に掲載したと明らかにした。ネイチャーエネルギーは、全世界の学術誌1万2000件のうち、10位以内に選ばれる権威ある学術誌だ。

全固体電池は、バッテリーの陽極と陰極との間にある電解質を液体から固体に置き換えたバッテリーだ。現在、ほとんどのバッテリーメーカーが生産しているリチウムイオンバッテリーと比較すれば、はるかに大容量のバッテリーを作ることができるし、安全性も高い。しかし、一般的な全固体電池に使われるバッテリーの陰極素材の「リチウム金属」は、再充電するとき、陰極表面に詰まってバッテリーの分離膜を毀損して、結果的にバッテリーの寿命と安全性を落とすいわば「デンドライト」の問題を解決しなければならない技術的難題があった。

三星電子総合技術院は、三星電子の日本研究所と共同で「析出型リチウム陰極技術」を世界で初めて適用して、難題解決の糸口を手にした。

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三星電子総合技術院のイム・ドンミン・マスターは、「今回の研究を通じて、電気自動車の走行距離を大幅に伸ばすコアオリジナル技術を確保した」とし、「全固体電池の素材と量産技術の研究を通じて、次世代バッテリーの限界を克服していきたい」と語った。
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昨年トヨタ自動車は、電解質が固体のLiイオン2次電池である「全固体電池」を8年前から開発し、最近になって当初の目標値を達成。同社の1人乗り電気自動車(EV)「COMS」に実装して、走行試験に成功している。またトヨタとパナソニックは、両社は、2017年12月に同分野で協業の検討を発表、2019年1月に新会社設立に向けた事業統合契約および合弁契約を締結しており、合弁会社設立の準備を進めてきた。事業開始は2020年4月1日を予定しており、代表取締役社長にはトヨタのパワートレーンカンパニーの好田博昭氏が就任する。

新会社の事業概要は、車載用の高容量・高出力角形リチウムイオン電池、全固体電池および次世代電池の開発・製造・販売と、これらに関連する事業だとしている。協業の検討を発表した際には、資源調達、リユース、リサイクルなどの推進も掲げており、こうした安定供給への取り組みも並行して進めていくとみられる。

一方、村田製作所は2019年度内にセラミックス技術を応用した全固体電池の量産を開始している。野洲事業所(滋賀県野洲市)の電池関係の生産棟に量産ラインを新設する。こちらは主にウエアラブル端末での採用を想定しており、中でも耳に装着する「ヒアラブル機器」向けに需要が広がるとみる。リチウムイオン電池と違って、難燃性で、熱くなりにくいといった安全性を訴求するとしている。
[ 2020年03月11日 08:51 ] カテゴリ:韓国経済 | TB(0) | CM(0)
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