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5Gスマートフォン新機種の価格が低下を続けており、最新の国産10機種近くはすべて1499～2000元（約2万2500～3万円）の価格帯となり、中国人の間で爆発的な5Gへの買い換えラッシュを引き起こしている。北京日報アプリが伝えた。

6月1日、中興通訊（ZTE）は中国台湾聯発科技股フン有限公司（フンはにんべんに分）が開発した天璣（Dimensity）800チップを搭載した価格1998元（約3万円）からの新機種「天機Axon11 SE 5G」を打ち出した。これは中国国内初の4大キャリアの全周波数帯、全移動通信方式に対応した5Gデュアルモードのスマホでもある。華為（ファーウェイ）も同じ日に同チップを搭載した「暢享Z」を1699元（約2万5500円）で発売した。同日にはさらにOPPOの「A92S」、vivoの「Y70s」、小米の「紅米10X」、栄耀の「X10」などの価格2000元前後の5Gスマホ数機種も、中国電信北京公司から発売された。

これまでずっと中国で最も安い5Gスマホは小米の「Redmi K30 5G」で、価格は1999元だったが、5月21日に発売された栄耀「X10」は最低価格が1899元しかなかった。だがその後、5月26日に発売された小米「Redmi 10X」は1599元（約2万4000円）とさらに安く、中国5Gスマホの最低価格を再び更新しただけでなく、5Gスマホ価格をさらに手の届きやすい価格帯に引き下げた。ここからわかるのは、ZTE、ファーウェイ、OPPO、vivoなどの2000元前後の一連の新機種が登場したことで、中国メーカーの5Gスマホ価格は1500～2000元の価格帯に緩やかに移行したことだ。

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業界関係者はこうした動きについて、「5Gネットワークがますます普及するにつれて、携帯電話で4K動画、クラウドゲーム、VR（仮想現実）旅行など新しい娯楽スタイルを体験する人が増え、スマートホーム、スマートパーキングなどより多くの5G応用シーンもますます身近なものになった。5Gネットワークのカバー範囲がますます広がり、5G端末の価格が低下を続けるのにともない、とりわけ1500～2000元の価格帯のスマホが大量に出回るようになったのにともない、下半期に中国は5Gスマホの爆発的普及という新たな波を迎えるだろう」と分析した。
https://www.recordchina.co.jp/b810907-s10-c20-d0046.html

日本では、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクが続々と5Gをスタートさせた。注目の通信料金は、NTTドコモが4Gの「ギガホ」に500円アップで「5Gギガホ」を提供。KDDIとソフトバンクは基本4Gのプランを移行させるが、5Gの料金として1000円を追加する。ただし、2年間はキャンペーンとして無料になる。そんななか、予想を遥かに超える「期待はずれ」で終わったのが5Gのエリアとなる。

ソフトバンクはスタート時は東京駅や有楽町駅周辺から始まり、他の主要駅は夏以降の展開。なぜか地方にも5Gエリアが分散している。NTTドコモは150箇所というが、そのなかには「ドコモショップ店舗内」という「それ、Wi-Fiと一緒じゃない！」という極狭のエリアを数に入れる始末。KDDIもエリアマップを見る限り、ごくごく一部からスタートするといった具合。

現実は、5G向けに割り当てられた周波数帯はかなり厄介だ。28GHz帯は、当然のことながら飛びにくく面をカバーするには適さない。すでにアメリカで商用化されているが、かなり苦労している。日本で展開するとしてもスタジアムなどのピンポイントになるのではと思うが。また、3.7GHz帯においては、衛星との干渉で苦労している様だ。つまり、3.7GHz帯も屋外で飛ばそうと思うと、空から降ってくる衛星の電波と干渉してしまい、エリア化するのが難しい。

本来7月に東京オリンピック・パラリンピックが開催され、会場周辺が5Gエリアになって、「5Gスマホを片手にオリンピック観戦をする」という楽しみもあったが、肝心の東京オリンピック・パラリンピックの開催が延期されたことで、5Gスマホを買うキッカケがなくなろうとしているという問題もある。

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