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米技術株のバブルがはじけるか、テスラが21%急落

米ニューヨーク証券取引所に上場されている技術株の代表ともいえるテスラの株価が、上場以来最大の21.1%急落して、暴落が続いている。ハイテク株中心のナスダック指数も、3取引日間10%以上下落し、ハイテク株のバブル崩壊を巡る懸念が高まっている。

労働者の日の連休後に取引を開始した8日(現地時間)、ニューヨーク証券取引所でナスダック指数は一日に4.11%急落し、3取引日連続で下落した。前のピークである2日比10%以上暴落し、事実上「息抜き」に入ったという評価が出ている。その間「バブル論議」が後を絶たなかったビッグテック(大手テクノロジー企業)の株価が軒並み下落した。8日、テスラとマイクロソフト(マイナス5.4%)、アップル(マイナス6.7%)、グーグルの親会社・アルファベット(マイナス3.6%)、アマゾン(マイナス4.4%)、フェイスブック(マイナス4.1%)のハイテク株「ビッグ6」の株価が大きく下がった。

特に今年に入ってから先月末まで、株価が6倍に高騰したテスラは、2010年にニューヨーク証券取引所への上場以来、過去最大幅で株価が下落した。テスラは大型株中心のスタンダード・アンド・プアーズ(S&P500)指数への編入が不発に終わったうえ、50億ドル(約6兆ウォン)の有償増資などの悪材料が重なった。ウォールストリートでは、経営業績比株価が急騰したことについて、「テスラは史上最大規模の紙で作られた家」という指摘まで出ている。

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これと共に、ソフトバンクの孫正義会長が最近、40億ドル分のコールオプション(将来に一定の価格で株式を購入する権利)を密かに買収したため、技術株が実際の価値よりさらに大幅に上昇したという懸念が広がった状況だった。今年に入って、技術株「ビッグ6」の時価総額は3兆2000億ドル増加し、かつての「ドットコムバブル」レベルに近づいたという論議が提起されてきた。メリッツ証券のイ・ギョンス・リサーチセンター長は、「短期間の過熱が解消され、米ハイテク株はしばらく調整局面を経るだろう」とし、「本格的な下落ではないと見られる」と語った。
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テスラの株価は7月3日、米国市場の終値で1544.65ドル(約16万5700円)をつけ、時価総額は2863億3300万ドル(約30兆7100億円)に達し、世界の自動車企業でトップの座にあるトヨタの時価総額1728億ドル(約18兆5300億円)を大きく引き離した。世界の富豪ランキング「ブルームバーグ・ビリオネア指数(Bloomberg Billionaires Index)」によると、テスラのイーロン・マスクCEOの個人資産も大幅に増加し、705億ドル(約7兆5600億円)となり、著名投資家ウォーレン・バフェット氏を抜いて世界第7位の富豪となった。マスク氏の個人資産は7月10日だけで61億ドル(約6500億円)も急騰した。

2010年6月、テスラが上場した際の公開価格は17ドル(約1800円)だった。10年間で株価は70倍以上になり、2019年から現在までに30倍以上になった。しかしS&Pの主要11セクターは全て下落し、情報技術株.SPLRCTとエネルギー株.SPNYの下げがきつかった。先週末に、ソフトバンクグループがここ数週間の米国株の上昇局面でオプション市場に多額の資金を投じたと報じられたことで投資家が警戒を強めた事が背景にある。この夏に急騰していたIT銘柄を中心に、利益を確定するための売り注文が広がった。

これまでの米株高を主導してきた代表的銘柄、電気自動車(EV)大手テスラは21%もの急落となり、市場で期待されていた米主要株価指数「S&P500」への採用が見送られたことがきっかけとなり、アップル、アマゾン、マイクロソフト、フェイスブックなど主要IT銘柄はいずれも4%超の大幅下落となった。

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[ 2020年09月10日 08:59 ] カテゴリ:国際 | TB(0) | CM(0)
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