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米国で売れるスマートテレビ３台のうち一台は、三星（サムスン）電子製であることが分かった。５日、グローバル市場調査機関・スタティスタによると、三星電子の今年の米スマートテレビ市場シェアは、前年比１％ポイント上昇した３２％で、シェア１位を守っていることが分かった。

スマートテレビは、インターネットに接続されており、別途の装置なしに直でスマートフォンやタブレットＰＣなどのデバイスと連動できるテレビを指す。スタティスタの分析によると、２０１８年基準でグローバル出荷されたテレビ製品のうち７０％以上をスマートテレビが占めた。米国のスマートテレビ市場の２位は、中国ＴＣＬ社ブランドのアルカテル（１４％）だった。同様にＴＣＬブランド・ビジオ（１３％）が３位、ＬＧ電子（１２％）が４位を記録した。三星スマートテレビのシェアは、２位と３位のライバルを合わせた割合より高いことになる。

業界では、新型コロナウイルス感染症による移動自粛などで家庭用スマートテレビの需要がしばらく続くと予想している。三星電子の関係者は、「使いやすさのために、スマートテレビとすべての機器間の接続性を追求している。グローバル市場の不確実性の中でも、スマートテレビ事業の支配的立場を再確認した」と説明した。
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世界のテレビ市場では現在、世界競争を制したサムスン電子やLGといった韓国勢がトップに君臨しているが、中国TCLなどがコストパフォーマンスの高い製品を投入し、猛烈に追い上げている。一方、コロナによる外出制限の影響で在宅時間が増えた結果、テレビの売り上げそのものは堅調に推移する見込み。日本でも定着したAmazon PrimeやNetflixなどのVODサービスが世界的な広がりを見せており、「テレビのスマート化」によるシェア争いは今後も過熱していくことになる。

テレビが、高度経済成長期には、憧れの電化製品として洗濯機、冷蔵庫と並んで「三種の神器」と呼ばれていた。最近では、「テレビを見ない」という若い人も増えているようだが、テレビは、今でも日本人にとってポピュラーな家電の一つで、オーディオ＆ビジュアルの主役と言ってもいいだろう。もちろん、世界中の人にとっても、テレビは家電の代表選手だ。

一方で、ITの急速な発達、とりわけ、デジタルモバイルやインターネットの普及は、テレビにも大きな影響をもたらした。もともとテレビは、家庭用ゲーム機、ホームビデオなどのディスプレイの役割も兼ねていたのだが、スマートフォンの「ワンセグ」のように、もはやテレビと、デジタルモバイルやPCといった情報端末の境目がなくなりつつある。　そうして登場したのが、両者を融合し、連動させる「スマートテレビ」だ。つまり、テレビ放送を視聴するだけでなく、ネットにもつながることができ、VOD（ビデオオンデマンド）やYouTubeの視聴など、さまざまな機能を兼ね備えたテレビへと進化している。

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