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韓日中バッテリー三国志…速度戦の韓国、物量戦の中国、揺らぐ日本

韓国バッテリー企業のキーワードは速度戦、そして欧州と米国だ。特に米国と欧州のバッテリー需要増加に合わせ、現地工場の新設・増設を進めている。韓国企業のうち生産量が最も多いLGエネルギーソリューションは米ミシガン州とポーランド・ヴロツワフなどで120GWh(ギガワット時)規模のバッテリー生産能力を保有している。さらに欧州と米国でそれぞれ工場を増設している。LGエネルギーソリューションは2023年までに260GWhと、バッテリー生産量を倍以上に拡大する方針だ。これとは別に米国ではゼネラルモーターズ(GM)と合弁会社を設立し、30GWh規模のバッテリー生産工場をオハイオ州に建設している。

サムスンSDIも欧州の拠点、ハンガリーのゲッド工場で電気自動車バッテリー生産ラインを増設している。サムスンSDIは具体的な増設計画を公開していないが、市場は増設作業が終わればバッテリー生産量が従来の倍以上に増えるとみている。サムスンSDIは米国工場新設の可能性も開いている。サムスンSDIのソン・ミカエル専務は先月末の業績発表で、「欧州プロジェクトの比率が高く、当分はハンガリー工場を中心に対応する。海外の新規生産拠点についても中長期的に綿密に検討する」と述べた。サムスンSDIが検討する新規生産拠点は米国となる可能性が高いと、市場は予想している。

SKイノベーションは欧州と米国で同時にバッテリー工場を増設・新設している。米ジョージア州で建設中のバッテリー第1・2工場は2022年から順に電気自動車バッテリーを量産する予定だ。これとは別にSKイノベーションは最近、ハンガリーバッテリー第3工場の新設を決めた。1兆2700億ウォン(約1200億円)を投入するハンガリー第3工場は30WGh規模で、2024年の製品量産が目標だ。SKイノベーションの金俊(キム・ジュン)社長は「長期的にバッテリー産業をリードするための投資」と述べた。

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中国は今後5年間、世界最高の電気自動車バッテリー市場地位を維持すると予想される。安定的な内需を基盤に中国企業は投資を拡大している。中国1位のCATLは昨年12月、バッテリー生産量拡大のために390億元(約6340億円)を投資すると明らかにした。これとは別に今月初めにもバッテリー工場の増設に290億元を追加で投資すると発表した。中国にバッテリー工場3カ所を新しく建設するという野心に満ちた計画だ。
https://japanese.joins.com/JArticle/275462?sectcode=320&servcode=300

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昨年10月12日、韓国国土交通部による調査から、韓国「現代(ヒュンダイ)自動車」の電気自動車(EV)「コナ・エレクトリック」の火災は「バッテリーセルの製造不良による内部ショート」が原因である可能性が明らかになった。コナのバッテリーはLG化学(LG Chem)が提供しており、LG化学の品質評価について論争が巻き起こっている。

韓国のバッテリー業界専門市場調査機関「SNE Research」が10月5日に発表したデータによると、2020年8月における全世界のEV用バッテリー搭載量は10.8GWhだった。このうち中国リチウムイオン電池大手「寧徳時代(CATL)」が2.8GWhで搭載量世界第1位となり、25.9%の市場シェアを占め、LG化学は2.4GWhで2位となり、市場シェアは22.2%だった。

Kona Electricの電池モジュールには、たくさんの企業が関わっている。電池セルはLG化学製だが、セルを組み合わせて電池パックにしているのはLG化学と韓国Hyundai Mobis(現代モービス、現代自動車系列の部品メーカー)の合弁会社である韓国HL Green Power(HLグリーンパワー)であり、BMSの開発元は同じく現代自動車系列の韓国Hyundai Kefico(現代ケフィコ)である。そして、Hyundai Mobisがこれらを組み合わせた電池モジュールの形で現代自動車に納品している。

そんな中、最近報道されたバッテリーの発火も問題だ。韓国、米国、欧州でEV車の電池が発火し火災になった事件が相次いだ。韓国ヒュンダイ製BEVコナは、韓国、北米などで16件の火災を引き起こし74000台がリコールされた。韓国では中古車価格の値下がり補填と電池の取り換えを要求する集団訴訟も起こされた。電池を製造したLG化学は原因を調査中としている。

同じLG化学製電池を積んでいる米GM製BEVボルトも5件の火災が報告され、6万9000台がリコールされた。米運輸省高速道路交通安全局が駐車中の火災3件について調査を開始していると報道された。サムスンSDI製電池を積んでいる米フォードのPHEVクーガも7件の火災を受け2万500台をリコールし、販売を中断した。

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[ 2021年02月13日 08:29 ] カテゴリ:韓国経済 | TB(0) | CM(0)
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