韓国経済News

2021年2月15日、中国中央テレビ（CCTV）は、ニュース番組の中で日本の緊急地震速報システムの仕組みについて解説した。15日に放送された同局のニュースの中で、13日夜に発生した福島県沖を震源とするマグニチュード7．3の地震に際し、日本の緊急地震速報システムが発動したことが広く注目を集めていると紹介した。

そして、日本にいるCCTVの記者が「地震が来る5秒前に携帯電話が警報を受信した。警報を聞いてから揺れを感じた。これまでに発生した地震でも同じ状況だったが、実際のところ地震が頻発する中で警報に対する警戒感が薄れてしまっている。今回も揺れが長く続き、いつもより強いなと感じたところでようやく机の下に潜った。机の下に潜ったのは、この数年で初めてかもしれない」と報告した。

その上で、日本の緊急地震速報システムについて中国地震台網の研究員が「基本原理は、2種類の地震波の伝達速度、破壊力の差を利用して地震の発生を知らせるというもの。日本の気象庁などの機関は各地に大量の地震計を設置しており、地震発生時には震源から比較的近い地点で伝達速度の速いP波を感知すると、破壊力の大きいS波が到来する前に警報を発する仕組みだ。

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この数秒から数十秒というタイムラグが非常に重要で、警報を受信できれば列車の徐行や停止、危険な設備の閉鎖、安全な場所への移動といった緊急措置を取ることができるのだ」と解説した。
https://www.recordchina.co.jp/b872134-s25-c30-d0193.html



地震が発生すると、震源からは揺れが波となって地面を伝わっていく（地震波）。地震波にはP波（Primary「最初の」の頭文字）とS波（Secondary「二番目の」の頭文字）があり、P波の方がS波より速く伝わる性質がある。一方、強い揺れによる被害をもたらすのは主に後から伝わってくるS波。このため、地震波の伝わる速度の差を利用して、先に伝わるP波を検知した段階でS波が伝わってくる前に危険が迫っていることを知らせることが可能になる。

緊急地震速報には、全国約690箇所の気象庁の地震計・震度計に加え、国立研究開発法人 防災科学技術研究所の地震観測網（全国約1,000箇所）を利用している。多くの観測点のデータを活用することで、地震が起きたことを素早くとらえることが可能となる。

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