韓国経済.com

韓国経済を中心に北朝鮮・中国・台湾・日本そしてアメリカの経済状況を説明するサイトです。
韓国経済 韓国社会 韓国政治 日本経済 日本社会 日本政治
韓国経済.com TOP  >  韓国経済 >  昨年のテレビ売上台数、約半分が韓国企業の製品

昨年のテレビ売上台数、約半分が韓国企業の製品

2020年に全世界で販売されたテレビの総量のうち、約半分がサムスン電子やLG電子など韓国企業の製品であることが分かった。24日、韓国・聯合ニュースが伝えた。 市場調査会社のオムディア(Omdia)によると、2020年におけるサムスン電子のテレビ市場占有率(金額基準)は過去最高の31.9%であり、15年連続で1位の座を守った。

サムスン電子は2006年、液晶テレビ「Bordeaux(ボルドー)」の発売を機に初めて市場占有率1位(14.6%)の座を獲得し、2009年のLED テレビ、2011年のスマートテレビの発売を経て地位を確立。また、2017年に発表した量子ドット液晶テレビ「QLED TV」の好調により、2019年に初めて占有率30%超え(30.9%)を達成した。2020年の占有率が過去最高を記録したことについてサムスン電子は、「QLED TV」と超大型テレビへの集中戦略が功を奏したと分析しているという。

また、同年のサムスン電子のテレビ総売上高のうち「QLED TV」が占める割合は35.5%であり、2500ドル(約26万5000円)以上の「グローバルプレミアムテレビ」市場や、75型以上の大型テレビ市場でもサムスンが圧倒的なシェアを持つとされている。同じく、ランキングで2位の座を占めたLG電子の占有率も、16.5%と前年(16.3%)以上の成長を見せた。近年LG電子は有機ELテレビ「オールレッドTV」を中心に急速に売り上げを伸ばしており、2020年には「オールレッドTV」の年間出荷台数が200万台を突破し、204万7000台を記録したという。

スポンサードリンク
有機ELテレビ市場全体の出荷量も前年より20%以上増加(365万2000台)しており、2021年は60%以上の成長が見込まれ、560万台の水準になると予想されている。2020年のテレビ市場全体の出荷量も、新型コロナウイルスの影響を受けつつ前年よりわずかに増加を見せ、2億2535万台を記録したという。
https://www.recordchina.co.jp/b872568-s25-c20-d0191.html

2014-01-07-sa.jpg

韓国のサムスン電子が2020年のうちに、テレビ向け大型液晶パネルの生産から撤退する。かつて日本勢のお家芸だった液晶パネル産業を駆逐したサムスンなどの韓国勢は、足元で中国勢との競争が激化。優勝劣敗が激しい産業を物語っている。サムスンの大型液晶パネルを含むディスプレイ事業は2019年1~3月期に3年ぶりの赤字に転落。2019年通年でも営業利益は前年比4割減の1兆5800億ウォン(約1400億円)にとどまった。同事業の稼ぎ頭はスマートフォン向けを中心に世界で約8割のシェアを握る有機ELパネルであり、生産撤退を決めたテレビ向けの大型液晶事業は赤字が続いていた。

2010年代半ばから状況が一変し、液晶パネルの分野で中国勢が急速に台頭してきた。折しも世界では大型テレビへの買い替え需要が一巡し、スマホも成熟市場と化してFPD市場が急拡大する時期は終わり、中国メーカーは政府からの多額の政府補助金や公的金融機関の支援を武器に価格攻勢を仕掛けた。その代表格は中国トップの京東方科技集団(BOE)だ。BOEは2017年末に当時最先端であった「10.5世代」の生産ラインを世界で初めて稼働させた。投資総額は458億人民元(約7000億円)にのぼったが、このうち約250億元は政府系企業や投資ファンドによる出資でまかなった。

サムスンは5年以上前に一度、有機ELテレビの開発から撤退した経緯がある。当時はまだ液晶パネルの採算性が高い一方で、有機ELの技術コストが高かったのが理由だ。結果として、テレビ向け有機ELパネルではLGの先行を許し、テレビ分野での高付加価値戦略が遅れてしまい、それが現在まで響いている。

関連記事

[ 2021年02月26日 07:59 ] カテゴリ:韓国経済 | TB(0) | CM(0)
コメントの投稿












管理者にだけ表示を許可する
トラックバック
この記事のトラックバックURL

スポンサードリンク
サイト内をキーワードや文書で検索
お問い合わせ

お問い合わせ
管理人 MON
連絡先 monma@asahinet.jp