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2021年3月1日、中国の軍事科学雑誌「海陸空天慣性世界」は、「日本はこの技術で世界をリードしており、米国や中国と比べても30年は先を行っている」とする記事を掲載した。

記事は、英軍事誌「ジェーン・ディフェンス・ウィークリー」の電子版が先月19日、日本の防衛装備庁が極超音速ミサイルプロジェクトで三菱重工との提携を開始したと報じたことで、この分野で世界をリードしているロシアなどの憂慮を生んだと紹介。「専守防衛という制約がありながらも日本は近年、米国の支援の下で装備を強化している」と伝えた。その上で、「軍事専門家は、日本のある技術が米中をはじめとする世界各国を30年リードしているとも注意喚起している」とし、その技術が鉄鋼精錬技術であると説明。日本は1970年代より鉄鋼精錬技術を「爆発的」に発展させてきており、吹錬技術や炉外精錬技術は工業先進国として知られるドイツをも上回っているとした。

そして、「武器装備は鋼鉄精錬技術による支えが欠かせない」とし、日本は武器開発を行う上で十分な「動力」を備えていると主張。「将来日本は自らの鉄鋼精錬技術と戦車の射撃管制システムを融合させる可能性があるとさえ主張する専門家もいる」と紹介した。
https://www.recordchina.co.jp/b872853-s25-c100-d0193.html

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日本政府は「島嶼（とうしょ）防衛のため」と称し、南西諸島地域に、違憲の敵基地攻撃兵器＝「スタンド・オフミサイル」（長距離巡航ミサイル）の配備を計画している。極超音速兵器は米軍主導の「弾道ミサイル防衛」網を突破し、低高度を超高速で飛行して攻撃する。中国やロシアが開発を先行。米国も開発を急いでおり、「ミサイル戦争」の次代の主役といえる。ここに、日本が参戦しようとしている。自民党内からは「敵基地攻撃に転用しうる」との指摘もある。



防衛省によれば、極超音速誘導弾の研究協力に関して、２０１６年にＪＡＸＡと防衛装備庁が取極（とりきめ）を締結。２５年度の研究終了を目指している。政府はこれまで、１９６９年の衆院決議に基づき、宇宙政策を「平和利用目的」に限っていたが、０８年に宇宙基本法を制定して宇宙の軍事利用に道を開き、さらに１２年のＪＡＸＡ法改定で「安全保障」の研究開発が追加された。　現在の開発において、専門家は「日本側はこの武器の名称に苦心惨憺している。最初は高速滑空弾と称していたが、後に超音速滑空弾と改名した。これは名称でミサイルの特徴を暴露し、あまりにも早く海外の注意を引き起こすのを回避するためだ。しかしこの隠蔽しようとするやり方は、その動機への疑いを深めている」としている。

多くの西側メディアは、韓国の「玄武」弾道ミサイル、朝鮮の射程距離の近いミサイルよりも先進的で、迎撃がさらに困難だ。このミサイルを用いて「離島防衛」するというが、これは攻撃的な本質を覆い隠すために過ぎないと報じている。専門家は「日本によるこの極超音速武器の開発には、技術上の制限がない。日本には固体燃料ロケットエンジンの豊富な開発経験があり、極超音速空気力学・飛行機の経験も蓄積している。技術的に見ると、日本はより大型で高速で射程距離が長いブースター・滑空型極超音速ミサイルを開発する能力を完全に持っており、周辺諸国の脅威となる」としている。

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