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トヨタ自動車が12日発表した2021年3月期連結決算は、売上高が前期比8.9%減の27兆2145億円、純利益が10.3%増の2兆2452億円だった。利益水準は独フォルクスワーゲン（約1兆3200億円）、ゼネラル・モーターズ（GM、約6800億円）、現代・起亜自動車（3兆6000億ウォン＝約3500億円）など世界の主要完成車メーカーを圧倒した。

コロナショックによる販売減少、深刻な車載用半導体不足の中でトヨタがサプライズ決算を発表したことについて、日本経済新聞は「半導体のような重要部品の在庫を4カ月分確保していたためだ」と指摘した。他社は半導体が確保できず、工場の稼働を中断しなければならなかったが、トヨタはその影響を最小化することができた。

近健太執行役員は業績発表で「東日本大震災以降、部品サプライチェーンを改善したことが半導体危機の際に大きな役割を果たした。半導体問題はリスクだったが、大きな影響は与えなかった」と述べた。トヨタは1950年代から「ジャスト・イン・タイム」方式を導入した。大量の部品在庫を持たず、必要な量だけをその都度調達してコストを減らし、収益性を最大化する方式だ。しかし、2011年の東日本大地震で部品生産に支障が出て、自動車工場を稼働できなくなって以降、ジャスト・イン・タイム一辺倒から脱し、半導体など重要部品は在庫を最大限確保する方式へと転換した。例えば、トヨタの系列部品企業デンソーは在庫を11年時点の38日分から昨年には50日分に増やした。結局トヨタはトヨタ方式を捨てることでコロナ危機を克服した格好だ。

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方、ジャスト・イン・タイム方式を模倣した欧米の自動車メーカーは工場の稼働停止が相次ぎ、今年1－3月だけで130万台の生産損失が出たと推定される。ウォール・ストリート・ジャーナルは「効率性を最大化したジャスト・イン・タイム方式はコロナ以降、脆弱性が表面化した。必要な時に必要な部品の供給をいつでも受けられるという基本的な仮定を全面的に再検討すべきだ」と指摘した。
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2021/05/14/2021051480002.html



現代自は3日、4月の全世界での販売台数が前同月比106％増の34万5777台だったと発表した。国内販売は1.2％減の7万219台だったが、海外販売が185.1％増の27万5558台と好調だったためだ。同社関係者は「昨年4月にはコロナ大流行の影響で海外の大部分の地域で生産・販売が不振だったが、最近北米を中心に販売回復が見られるようになり、実績が急回復した」と説明した。起亜自の販売台数も78.0％増の24万9734台と好調だった。国内販売の伸び（1.5％増）に比べ、海外販売の伸び（120.9％増）が目立った。

しかし、最近の半導体供給不足で今後の見通しは暗い。現代自は4月にコナ、アイオニック5など販売量が少ないモデルの生産が影響を受けたが、5月からはベストセラーの一角である商用車ポーターの生産が減少するとみられる。現代自は3日、蔚山第4工場のポーター生産ラインを5日から7日まで休止すると発表した。起亜自も5月に一部生産スケジュールを調整する見通しだ。

残る韓国の自動車メーカー3社は半導体供給不足の影響で4月の販売台数が大幅に減少した。韓国GM（2万1455台）は25.4％減、ルノーサムスン（9344台）は28.6％減、双竜自動車（4381台）は35.7％減だった。韓国GMはと双竜自は半導体部品不足で工場稼働を一時中断した。ルノーサムスンは最近の労組によるストライキなど労使対立の激化で生産が大きな打撃を受けた。

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