韓国タイヤ、伊ピレリ抜き世界6位に
英タイヤ専門メディア、タイヤプレスの集計によると、世界のタイヤメーカーの売上高ランキングで、韓国タイヤは昨年の売上高が6兆4540億ウォン(約6310億円)を記録。イタリアのピレリ(43億ユーロ=5680億円)を抜き、6位に入った。
韓国タイヤが22日、明らかにした。同社関係者は「価格帯が高い18インチ以上の超高性能タイヤの販売が増え、質的成長を成し遂げた結果だ」と説明した。タイヤのインチ数が高まるほど、接地面が広がり、制動力とコーナリング性能が増す。韓国タイヤの超高性能タイヤの販売割合は35%で、昨年(32%)に比べ3ポイント以上高まった。
一方、昨年2位だったフランスのミシュラン(201億ユーロ)が首位に浮上。首位だった日本のブリヂストン(196億ユーロ)は2位に後退した。以下、ドイツのコンチネンタル(102億ユーロ)、米グッドイヤー(100億ユーロ)、日本の住友ゴム工業(54億ユーロ)が続いた。韓国のタイヤメーカーでは、錦湖タイヤ(16億ユーロ)が18位、ネクセンタイヤ(13億ユーロ)が20位だった。
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2021/06/23/2021062380004.html
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ブリヂストンは2月16日、2020年度(2020年1月1日~12月31日)決算および中期事業計画を発表した。2020年度第4四半期を振り返り、当初は新型コロナウイルス感染拡大の影響が出ると業績予想をしていたが、結果として影響は限定的に留まったと説明。それを踏まえたうえで、北米の建設資材事業売却をはじめ、経費削減とコストコントロールをしながら業務再編を推進などを実施し、2030年のその先へ向けた「サスティナビリティビジネス計画」を策定してきたことを紹介した。

タイヤ販売本数は第4四半期単体では前年比100%を超える部門も多かったものの、乗用車/小型トラック部門(リトレッド:再利用タイヤを含む)が前年比84%、トラック/バス部門が同87%、鉱山鉱物タイヤ部門は同83%となった。 2020年度の連結業績は、売上高が前年比15%減の2兆9945億2400万円、営業利益が同35%減の2229億3200万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は233億100万円の赤字となったと発表。ただし、第4四半期単体では回復基調が見られ、日本、米州、中国・アジア・大洋州の3エリアで増益に転じていると解説した。欧州・ロシア・中近東・インド・アフリカエリアにおいては、ロックダウンの影響を受け赤字となっている。
また、その他の事業については、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け化工品事業が赤字となり、今も厳しい状態が続いているとした。
韓国タイヤが22日、明らかにした。同社関係者は「価格帯が高い18インチ以上の超高性能タイヤの販売が増え、質的成長を成し遂げた結果だ」と説明した。タイヤのインチ数が高まるほど、接地面が広がり、制動力とコーナリング性能が増す。韓国タイヤの超高性能タイヤの販売割合は35%で、昨年(32%)に比べ3ポイント以上高まった。
一方、昨年2位だったフランスのミシュラン(201億ユーロ)が首位に浮上。首位だった日本のブリヂストン(196億ユーロ)は2位に後退した。以下、ドイツのコンチネンタル(102億ユーロ)、米グッドイヤー(100億ユーロ)、日本の住友ゴム工業(54億ユーロ)が続いた。韓国のタイヤメーカーでは、錦湖タイヤ(16億ユーロ)が18位、ネクセンタイヤ(13億ユーロ)が20位だった。
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2021/06/23/2021062380004.html
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ブリヂストンは2月16日、2020年度(2020年1月1日~12月31日)決算および中期事業計画を発表した。2020年度第4四半期を振り返り、当初は新型コロナウイルス感染拡大の影響が出ると業績予想をしていたが、結果として影響は限定的に留まったと説明。それを踏まえたうえで、北米の建設資材事業売却をはじめ、経費削減とコストコントロールをしながら業務再編を推進などを実施し、2030年のその先へ向けた「サスティナビリティビジネス計画」を策定してきたことを紹介した。

タイヤ販売本数は第4四半期単体では前年比100%を超える部門も多かったものの、乗用車/小型トラック部門(リトレッド:再利用タイヤを含む)が前年比84%、トラック/バス部門が同87%、鉱山鉱物タイヤ部門は同83%となった。 2020年度の連結業績は、売上高が前年比15%減の2兆9945億2400万円、営業利益が同35%減の2229億3200万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は233億100万円の赤字となったと発表。ただし、第4四半期単体では回復基調が見られ、日本、米州、中国・アジア・大洋州の3エリアで増益に転じていると解説した。欧州・ロシア・中近東・インド・アフリカエリアにおいては、ロックダウンの影響を受け赤字となっている。
また、その他の事業については、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け化工品事業が赤字となり、今も厳しい状態が続いているとした。
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