韓国経済News

2021年6月21日、中国紙・環球時報は「日本の大都市では、ビルの屋上での稲作が流行している」とする記事を掲載した。　記事は、六本木ヒルズの屋上で先月、今年で19回目となる田植えが行われたと紹介。2003年より毎年行われており、地方自治体との協力により毎回異なる地域の優良なコメ品種が栽培されているとし、収穫イベントは毎年参加者を抽選で決めるほどの人気ぶりであると伝えた。

そして、東京、京都、大阪などの大都市では近年、駅、商業ビル、オフィスビルなどの屋上で野菜やコメを栽培するケースが増えており、「都会の畑」と呼ばれているとした。　その上で、横浜市の戸塚市役所の屋上でも先日、田植えが行われ、小学生149人が参加したほか、大阪府でも小学生がビルの屋上で田植え体験を行い、東京・渋谷の東急百貨店の屋上にも約30平方メートルの田が設けられ、毎年小学生が田植えと収穫を行うとともに、収穫したお米を学校給食で出すなど、屋上の稲作が教育の一環にも用いられていることを紹介した。

記事は、「日本人はビルの屋上での水稲栽培に多くのメリットを感じている」とし、田の存在により昆虫や蛙、小さな水生生物のすみかを提供することで良好な生態系や生物多様性を守ることができるほか、屋上を植物で覆うことによりビルに熱がこもりにくくなり、ヒートアイランド現象の発生抑止にもつながると考えられていると解説した。　また、田植えや収穫を通じてビルの利用者や近隣住民同士の交流が増進する、農作業による身体の活性化といったメリットもあると説明している。
https://www.recordchina.co.jp/b878279-s25-c30-d0193.html

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都市部で整備されている市民農園の数は年々増加し、特に人口密度の高い地域でのニーズが高まってきている。しかし、菜園と比較して体験型の水田はほとんど整備されておらず、市民が稲作に関わる機会は非常に限定的だ。ビル屋上などにある水田は、防水層を痛めるリスクがあるため機械を用いる作業の実施が困難であり、また、稲の刈り株などのゴミの処理が課題となる。



鹿島はNPO法人雨読晴耕村舎と連携し、不耕起稲作と呼ばれる栽培手法を採用しました。これにより、代掻きなどの耕転を必要とせず、また刈り株などの廃棄物が発生しない維持管理が可能となりました。冬期は緑肥としてレンゲを播種し、水田からの土の飛散を防止するとともに、昔懐かしい農村景観を再現している。

国土交通省の調べでは、屋上緑化は徐々に普及している。屋上緑化面積1,000㎡以上の物件数は平成19年の約80件をピークに、平成24年には約30件までに減少したものの、以降は増加傾向。平成28年には、約50件まで増加している。平成25年には、全体的な施工面積も増加傾向であることから、工事件数がゆるやかに減少している中で屋上緑化に取り組む企業が増加している。

また、屋上緑化の施工数は工事件数に左右されるものの、着工された建物に対して緑化に取り組む割合が多いため、今後屋上緑化に取り組む企業が増加すると予想できる。令和元年には、工事件数が減少しているにも関わらず、屋上緑化施工数は増加している。

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