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外国人投資家が上半期にＫＯＳＰＩ市場で最も多く売った銘柄はサムスン電子だった。外国人投資家はこの６カ月間でサムスン電子普通株１１兆３２４４億ウォン相当と優先株３兆６６５７億ウォン相当の合わせて１５兆ウォン相当を売った。この期間のＫＯＳＰＩ市場で外国人投資家の売り越し額の８５％をサムスン電子が占めたという意味だ。外国人投資家が売ったサムスン電子の株を買ったのは個人投資家だった。上半期の個人投資家の買い越し１位はサムスン電子の２４兆ウォン、２位はサムスン電子優先株の４兆１４２１億ウォンだった。

韓国取引所が５日に明らかにしたところによると、今年に入り先月末までＫＯＳＰＩ市場で個人投資家は５５兆９７９億ウォンの買い越しを記録した。同じ期間に外国人投資家は１７兆４５５７億ウォン相当を売った。機関投資家は３５兆８３４９億ウォン相当を売った。外国人投資家はサムスン電子のほか、現代モービスを１兆９８６３億ウォン、ＬＧエレクトロニクスを１兆４１３９億ウォン、起亜を１兆３１１３億ウォン、サムスンＳＤＩを８２１０億ウォンなど大幅な売りに出た。

証券業界では外国人投資家の韓国株売り、いわゆる「セルコリア」は結局半導体銘柄を売る「セル半導体」とみることができるとの意見が出ている。韓国証券市場の魅力が落ち外国人投資家が離脱したものとみるには難しいという主張もある。未来アセット証券のソ・サンヨン研究員は「外国人投資家は昨年１１月から２カ月ほどサムスン電子など半導体株を積極的に買い入れた。予想より半導体株価が早く上がり差益実現に出たもの」と話した。昨年１０月末に５万６６００ウォンだったサムスン電子の株価は１月１１日に９万１０００ウォンまで上昇した。約２カ月間の株価上昇率は６０％だった。

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外国人投資家が半導体株式を売りに出た背景は、「高くなった価値」だけではなさそうだ。半導体専門家の間では半導体業況のピーク論も出ている。下半期のメモリー半導体の需要がピークを通過した後、減少傾向に転じる可能性があるという見通しだ。米国のＩＴ専門分析企業サミットインサイトグループは、「メモリー半導体であるＤＲＡＭとＮＡＮＤの価格が来月まで上昇できるだろう。だが価格のピークに近づいている」と主張した。

インフレ（物価上昇）の懸念が大きくなり主要国が金融緩和政策をやめる可能性があるとの見通しも証券業界から出ている。特に米国の中央銀行に当たる米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）がいつテーパリング（量的緩和縮小）に入るかが変数だ。ＦＲＢがテーパリングに入るだろうというシグナルを送りドルが強くなれば新興国の証券市場で外国人投資家の資金離脱が発生する可能性がある。
https://japanese.joins.com/JArticle/280432?servcode=300§code=310



半導体業況ピークの懸念や各国の緊縮の動きなど不確実性が明確に解消されるまで安心できない。証券業界の予想通り企業が４－６月期にサプライズ業績を発表すれば外国人投資家の売り傾向はある程度落ち着くとみている様だ。外国人投資家の資金は市場の不安感が大きい時は安全地帯である米国や日本などにとどまり、不安感が鎮まれば投資収益が高い市場へ向かう流れを見せる。

サムスン電子の株主らは今年の第2四半期の配当を受ける日まで株式を保有しなければならない。そのためには５月28日までにサムスン電子の株式を買い入れるべきだが、６月に入って機関と外国人はむしろ売り越しを記録している。その一方で、サムスン電子が電装事業を重点的に育成していることは好材料として作用するとし、韓国投資証券の研究員は「今回車両用半導体が供給大乱事態を迎え、業界に衝撃的に作用した」とし、「サムスン電子は自動車産業での知識と経験を積んだ経営陣を布陣させ始めており、期待を集めている」とした。

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