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未来自動車時代に向け、“自動車の目”が注目を集めている。アラウンドビューモニタリング（AVM）やデジタルサイドミラー（DSM）に搭載される車載カメラ向けのCMOSイメージセンサーがその主人公だ。スマートフォンのカメラに搭載されるモバイル向け製品の生産に力を入れていたイメージセンサー分野のトップ企業らも先を争って車載向けの事業に参入している。

サムスン電子は14日、車載向けイメージセンサー事業への本格的な参入を宣言し、初製品の「ISOCELL　Auto　4AC」を発売すると発表した。同製品は今年下半期に発売されるグローバル自動車ブランドの車に供給される。2018年に車載向けイメージセンサーのブランド「ISOCELL　Auto」を立ち上げて以来、3年目にして発売される初めての製品だ。アラウンドビューモニターと後方カメラに使用される。

イメージセンサーはカメラのレンズから入ってきた光（映像情報）をデジタル信号に変える役割をする非メモリー半導体だ。サムスン電子は20年以上にわたりスマートフォンのカメラ性能を左右するモバイルイメージセンサーのみ作ってきた。サムスン電子は2020年現在、全体イメージセンサー市場で19.8%（売上基準）のシェアで市場第2位のメーカーだが、車載向けイメージセンサー市場では存在感がない。車載向けイメージセンサー市場では、2014年にアプティナ・イメージングを買収した米国のオン・セミコンダクター（38.3%）や中国のオムニビジョン（18.8%）、ソニー（9.7%）などが大手だ。

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サムスン電子のイメージセンサーのラインナップ拡大は、自動運転技術の拡大などによる車載向けイメージセンサー市場の高い成長潜在力を見込んだ戦略と見られる。昨年12月に発表された市場調査機関テクノシステムリサーチ(TSR)によると、車載向けイメージセンサー市場の成長速度は極めて速いと予想されている。同機関は今年から2024年までの4年間、車載向けイメージセンサー市場が年平均11%成長すると予想した。同期間、年平均6.8%の成長が見込まれる全体イメージセンサー市場に比べ、爆発的に拡大すると見ているのだ。

車載向けイメージセンサーは、事故など人の命に直結する問題を引き起こしかねないため、モバイル製品より高いレベルの性能と安全評価が求められる。2年前後を周期に取り替えるスマートフォンに比べ、取り替え周期の長い自動車に取り付けられるため、少なくとも5年以上使える耐久性も備えなければならない。このため、製品の企画段階から完成車企業と緊密に協業し、開発期間もモバイル製品より長くかかるというのがサムスン電子側の説明だ。ただし、サムスン電子は提携する完成車メーカーは公開しなかった。
http://japan.hani.co.kr/arti/economy/40554.html



ソニーグループでイメージセンサーなどの半導体事業を手掛けるソニーセミコンダクタソリューションズの清水照士氏（同社代表取締役社長 兼 CEO）が、2021年5月27～28日開催の投資家向け説明会「IR Day 2021」と、その後6月に開催した報道機関向け説明会で事業戦略を明かしている。新規領域のうち、自信を見せたのが車載向けの事業である。20年度（20年4月～21年3月末）、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響で、車両販売台数が減少したものの、中国市場を中心に予想を上回るペースで回復していったという。

加えて、ADAS（先進運転支援システム）を備え、カメラ搭載数が多い車両は堅調で、今後はさらなる伸びを期待できるとする。この波に乗るために、大きく4つの技術開発や販売促進に力を入れる。モバイル向けで強いイメージセンサーに加え、LiDAR（Light Detection and Ranging）向け受光素子、イメージセンサーと他のセンサーを組み合わせるセンサーフュージョン、車内監視向けのToF（Time of Flight）方式の3次元（3D）センサーとなる。

このうち、既に成果が出て、業績が堅調に推移しているのが車載向けイメージセンサーである。14年に製品化し、16年から出荷を始めた。同センサーの売上高は、16年度から現在にかけて、年率平均50％ほどで成長してきた。採用するOEM（自動車メーカー）の数も順調に増えている。具体的な数字を明かさないものの、16年度比で20年度は4倍になったという。今後もさらに増加する見通しで、25年度は20年度の3倍にまでなるとみている。

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