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韓国の旅行プラットフォーム会社「ヤノルジャ」が、孫正義の日本ソフトバンクグループから２兆ウォンの投資を受ける「ジャックポット」に当たった。ヤノルジャは、既存のサービスに情報技術（ＩＴ）を強化し、本格的にグローバル旅行プラットフォームとの競争に参入する見通しだ。

１５日、ヤノルジャは「ソフトバンクビジョンファンドII」から２兆ウォン規模の投資を誘致したと発表した。これは当初１兆ウォンだろうという市場予想より２倍も多い数値だ。国内では今年４月、ニューヨーク取引所に上場したクーパンが、ソフトバンクから誘致した３０億ドル（３０億ドル）以後最大規模となる。

具体的な数値は公開されていないが、業界では今回の投資でヤノルジャが「デカコ－ン」（企業価値が１０兆ウォン以上）企業の価値を認められたとみている。これを受け、ソフトバンクは株式を約２０％確保したものと推定される。２０１９年にシンガポールの国富ファンドなどから２０００億ウォン以上の投資を受けた際、１兆ウォン程度の企業価値が認められたことに比べれば、２年間で企業価値が１０倍も高騰したことになる。

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ヤノルジャは宿泊先、交通手段、レジャープログラム、飲食店の予約まで、旅行とレジャーに関するすべてのことを一つで解決できるプラットフォーム企業だ。イ・スジン総括代表が２００７年に起業した。国内利用者は１５００万人程度。新型コロナウイルス感染症（新型コロナ）による旅行制限にもかかわらず、昨年の売上高１９２０億ウォン、営業利益１６１億ウォンを上げて善戦したという評価を受けている。ヤノルジャの関係者は「昨年、世界旅行企業の中でほぼ唯一、純成長と営業利益の改善を達成した」と話した。
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韓国旅行予約サイト運営のヤノルジャは15日、ソフトバンクグループ（SBG）傘下のファンドから17億ドル（約1870億円）の投資を受け入れたと発表した。ヤノルジャは資金を活用して海外展開を急ぐ。SBGの韓国企業への投資案件では、ネット通販大手のクーパンに次ぐ規模となる。SBGの「ビジョン・ファンド2号」から17億ドルを拠出する。ヤノルジャとSBGは出資比率を明らかにしていないが、韓国メディアによると20～30%程度とみられる。

旅行予約サイトのヤノルジャは2005年に事業を開始。20年の単体売上高は1920億ウォン（約185億円）規模だ。これまでシンガポールの政府系ファンドのGICや、米同業大手のブッキング・ホールディングスなどが同社に出資している。ヤノルジャの強みは、宿泊だけでなく交通手段やレストラン、レジャーなど幅広い旅行オプションを集約しており、利用者の趣向に合わせた旅行プランを提案する点だ。ビッグデータをもとに人工知能（AI）が顧客一人ひとりに最適なパッケージ旅行を組み上げる。同社のAIエンジンは自社サイトだけでなく、他社サービスにも採用されているという。

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