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借金をして投資をしている２０、３０代、いわゆるＭＺ世代（１９８０年代初期から生まれたミレニアル世代と９０年代半ば～２０００年代初め生まれのＺ世代）の最近の自画像だ。ＭＺ世代はこの数年間、周囲の事例から不動産・株式など資産価値が急激に上昇したことを実感している。この過程で資産がなければ貧困層になることに気づいた。貧困層になってはいけないという切迫感、さらに若者特有の覇気と決断で、過去の世代が「あまりにも危険」と考えた借金での投資をしている。その結果、歴代最も負債が多い２０・３０代になった。３９歳以下の国内銀行の家計貸出残額は今年１－３月期基準で２５９兆７０００億ウォンと、３年前の２０１８年１－３月期（１７０兆ウォン）の１．５倍にのぼる。

また、昨年７－９月期基準で国内の新規家計負債の１０人に６人は３０代以下だった（５８．４％）。２０１７年は４９．５％だった。全体貸出額で３０代以下が占める比率も５５．３％と、２０１７年の４２．４％を大きく上回る。国内家計貸出残額も雪だるま式に増えている。韓国銀行（韓銀）によると、昨年４－６月期の１５４６兆１０００億ウォンから今年４－６月期には１７０５兆３０００億ウォンと、１０％ほど急増した。このうち住宅担保貸出が９４８兆３０００億ウォンで５５．６％だった。住宅担保貸出は１年間に７５兆２０００億ウォン増え、２０１６年１０－１２月期（７７兆４０００億ウォン）以来の最大増加幅となった。

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昨年７－９月期基準で不動産購入は３０代以下が３７％で最も多かった。４０代は２７％、５０代は１８％。この数年間の記録的な住宅価格暴騰を目にしたＭＺ世代が借金をして不動産を購入しているのだ。新型コロナのパンデミックで昨年３月に底を打って１年間で倍以上になったＫＯＳＰＩ（韓国総合株価）など国内外の株価上昇もＭＺ世代を貸出の世界に引き込んだ。与党・共に民主党の閔炯培（ミン・ヒョンベ）議員室によると、国内１０大証券会社の２０・３０代に対する信用融資残高は２０１９年の１兆１８１７億ウォンから今年６月末には３兆４２９７億ウォンへと１年半で３倍に増えた。
https://japanese.joins.com/JArticle/282603?servcode=300§code=300



中央日報は、投資先や考え方には個人差があるが、共通する問題は償還だ。通常、住宅担保貸出は億ウォン単位で規模があまりにも大きく、満期日が数十年後であっても償還負担自体が大きいと報じている。月給が少ない社会の新人なら、毎月、自分の通帳を締めつける利子に苦しむしかない。株式や仮想通貨への投資のための各種貸出は利率が住宅担保貸出よりはるかに高いうえ、変動性が大きい市場の特性上、償還が容易でない。実際、貸出金償還能力を表す指標の所得に対する貸出比率（ＬＴＩ）でＭＺ世代はかなり苦戦している。

また就職活動をする学生の半分以上（５５．９％）が「学資金貸出を受けたことがある」と答え、償還に平均２、３年かかることが明らかになった。今からでも若年層の負債を体系的に管理すべきだという声が高まっている。若年層は借金の危険性を十分に把握していないうえ、すでに年所得の平均２倍以上の負債を抱えているため、職場を失ったり所得が減ったりした瞬間に危機を迎える可能性が高いと指摘する。

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