サムスン電子、グローバルテレビ市場で16年連続1位を達成
サムスン電子はプレミアムテレビのQLED(量子ドット技術を採用した液晶テレビ)製品を前面に押し出し、16年連続でグローバルテレビ市場1位を達成した。
20日の市場調査会社オムディアの集計によると、サムスン電子は昨年のグローバルテレビ市場で、販売額ベースで29.5%、数量ベースで19.8%のシェアを占め、1位となった。QLEDテレビを中心としたプレミアム製品の販売増加が反映された結果だというのが、サムスン側の説明だ。QLEDテレビは発売初年度の2017年に80万台の販売にとどまったが、2019年に532万台、昨年は943万台を売り上げ、過去5年間(2017年-2021年)で2600万台を記録した。
また、サムスン電子は、QLED製品の好調を受け、昨年2500ドル以上のテレビ市場では42.1%(販売額基準)、80インチ以上の超大型テレビ市場では44.9%のシェアを占めるなど、プレミアムテレビのトレンドを主導している。
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一方、LG電子は昨年、OLED(有機発光ダイオード)パネル基盤の「LG OLED TV」の販売台数が前年比で2倍に伸び、テレビ市場で過去最大のシェアを達成した。昨年、LG電子のグローバルテレビ市場のシェアは18.5%(販売額ベース)で、過去最高を記録した。このうち、プレミアム製品の「OLED TV」の出荷量(オムディア集計基準)は昨年404万8千台で、前年(2020年基準204万7千台)に比べ約2倍増えた。
http://japan.hani.co.kr/arti/economy/42619.html
韓国サムスン電子は、テレビ向けの大型液晶パネルの生産から撤退する方針を明らかにしたのが2020年だ。同年末に韓国と中国の液晶パネル工場を停止し、色鮮やかな次世代パネルに軸足を移した。液晶は中国勢の増産に伴い供給過剰の状態でサムスンも赤字が続いていた。かつて日本のパネル産業を苦しめてきた韓国勢の退潮が鮮明になった。
液晶生産から撤退し次世代パネルに注力するとし、湯井工場では色鮮やかな有機ELをサムスンが独自に改良した「量子ドット(QD)有機EL」と呼ぶ新型パネル量産に切り替えた。2019年10月に同パネルの開発・量産に13兆1000億ウォン(約1兆2000億円)を投資すると表明し液晶を縮小する方針を示した。
日本から韓国や台湾、そして中国に業界の覇権が移った産業は鉄鋼、太陽光パネル、造船など数多い。かつての王者サムスンの撤退は液晶パネルでも「中国一強時代」が到来し、この分野でも価格決定権や供給の大半を中国企業が握る行く末を示している。
20日の市場調査会社オムディアの集計によると、サムスン電子は昨年のグローバルテレビ市場で、販売額ベースで29.5%、数量ベースで19.8%のシェアを占め、1位となった。QLEDテレビを中心としたプレミアム製品の販売増加が反映された結果だというのが、サムスン側の説明だ。QLEDテレビは発売初年度の2017年に80万台の販売にとどまったが、2019年に532万台、昨年は943万台を売り上げ、過去5年間(2017年-2021年)で2600万台を記録した。
また、サムスン電子は、QLED製品の好調を受け、昨年2500ドル以上のテレビ市場では42.1%(販売額基準)、80インチ以上の超大型テレビ市場では44.9%のシェアを占めるなど、プレミアムテレビのトレンドを主導している。
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一方、LG電子は昨年、OLED(有機発光ダイオード)パネル基盤の「LG OLED TV」の販売台数が前年比で2倍に伸び、テレビ市場で過去最大のシェアを達成した。昨年、LG電子のグローバルテレビ市場のシェアは18.5%(販売額ベース)で、過去最高を記録した。このうち、プレミアム製品の「OLED TV」の出荷量(オムディア集計基準)は昨年404万8千台で、前年(2020年基準204万7千台)に比べ約2倍増えた。
http://japan.hani.co.kr/arti/economy/42619.html
韓国サムスン電子は、テレビ向けの大型液晶パネルの生産から撤退する方針を明らかにしたのが2020年だ。同年末に韓国と中国の液晶パネル工場を停止し、色鮮やかな次世代パネルに軸足を移した。液晶は中国勢の増産に伴い供給過剰の状態でサムスンも赤字が続いていた。かつて日本のパネル産業を苦しめてきた韓国勢の退潮が鮮明になった。
液晶生産から撤退し次世代パネルに注力するとし、湯井工場では色鮮やかな有機ELをサムスンが独自に改良した「量子ドット(QD)有機EL」と呼ぶ新型パネル量産に切り替えた。2019年10月に同パネルの開発・量産に13兆1000億ウォン(約1兆2000億円)を投資すると表明し液晶を縮小する方針を示した。
日本から韓国や台湾、そして中国に業界の覇権が移った産業は鉄鋼、太陽光パネル、造船など数多い。かつての王者サムスンの撤退は液晶パネルでも「中国一強時代」が到来し、この分野でも価格決定権や供給の大半を中国企業が握る行く末を示している。
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