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60代以上のオンライン消費が2年間で2.5倍=韓国

コロナ禍の中、非対面消費が広がり、60代以上の高齢層のデジタル消費が2年間で約2.5倍に急増したことが分かった。彼らはモバイルショッピングはもとより、配達アプリケーション(アプリ)やオンライン動画サービス(OTT)など、全ての分野で素早く消費を増やした。

21日、新韓(シンハン)カードのビッグデータ研究所は、2019年から2021年までの新韓カードの個人会員のデジタル消費データを分析し、このような結果を発表した。これによると、昨年のオンライン業種全体のカード決済件数は、新型コロナ以前の2019年に比べて71%伸びた。これには、オンラインショッピングや配達アプリ、簡単決済やOTTなど、オンライン上で行われた消費がすべて含まれている。

特に、年齢層が高いほど、オンライン消費の増加傾向が目立っている。60代以上の決済件数は、2年間で142%も急増した。50代の決済件数も110%伸びた。続いて40代(84%)や30代(63%)、20代(45%)の順だった。デジタル疎外階層に挙げられていた50代や60代が、新型コロナを機に、非対面消費のトレンドに早く適応したという分析が出ている。

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詳しくは、配達アプリと生鮮食品の配送サービスの決済も、中年層の割合が目立って伸びた。50代以上の配達アプリの決済割合は、2019年の5%から昨年は9%に伸びた。生鮮食品モールの利用割合も14%から21%に伸びた。

ネットフリックスのようなOTTや音源ストリーミングサービスも、50代以上の消費が活発になった。OTTの利用件数で20代や30代が占める割合は、2019年の73%から昨年は65%に減った一方、50代以上は9%から13%に伸びた。50代以上の音源ストリーミング決済の割合も、7%から11%に伸びた。
https://www.donga.com/jp/List/article/all/20220422/3331597/1

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韓国科学技術情報通信部は4月13日、「2021インターネット利用の実態調査」の結果を発表した。2021年は、新型コロナウイルスの長期化で非対面サービスが日常生活に定着したことを受け、人工知能(AI)サービスの利用に関する調査を新たに追加するなど、デジタルトランスフォーメーション(DX)に伴うインターネット利用の変化に焦点を当てた。

基本指標については、世帯のインターネット接続率は99.9%(前年比0.2ポイント増)と前年とほぼ同様、世帯のパソコン保有率は73.6%(同2.0ポイント増)、スマートフォン保有率は96.5%(同1.6ポイント増)とそれぞれ小幅に上昇。年代別に主に利用するインターネットサービスをみると、10代は教育とオンラインゲーム、60代以上は動画およびSNS(交流サイト)の利用が目立った。

非対面サービスの利用度では、新型コロナウイルス感染拡大に伴う生活様式の変化により、QRコードや無人オーダー、配達アプリなどを日常的に利用し、インターネットを介した経済活動への参加が増加した。特に60代のインターネットショッピングの利用率が41.2%(前年比9.8ポイント増)、50代のインターネットバンキングの利用率が84.9%(同5.8ポイント増)と、中高年のインターネットを介した経済活動への参加が増加している。

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[ 2022年04月23日 08:08 ] カテゴリ:韓国経済 | TB(0) | CM(0)
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