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コロナ禍の中、非対面消費が広がり、６０代以上の高齢層のデジタル消費が２年間で約２.５倍に急増したことが分かった。彼らはモバイルショッピングはもとより、配達アプリケーション（アプリ）やオンライン動画サービス（ＯＴＴ）など、全ての分野で素早く消費を増やした。

２１日、新韓（シンハン）カードのビッグデータ研究所は、２０１９年から２０２１年までの新韓カードの個人会員のデジタル消費データを分析し、このような結果を発表した。これによると、昨年のオンライン業種全体のカード決済件数は、新型コロナ以前の２０１９年に比べて７１％伸びた。これには、オンラインショッピングや配達アプリ、簡単決済やＯＴＴなど、オンライン上で行われた消費がすべて含まれている。

特に、年齢層が高いほど、オンライン消費の増加傾向が目立っている。６０代以上の決済件数は、２年間で１４２％も急増した。５０代の決済件数も１１０％伸びた。続いて４０代（８４％）や３０代（６３％）、２０代（４５％）の順だった。デジタル疎外階層に挙げられていた５０代や６０代が、新型コロナを機に、非対面消費のトレンドに早く適応したという分析が出ている。

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詳しくは、配達アプリと生鮮食品の配送サービスの決済も、中年層の割合が目立って伸びた。５０代以上の配達アプリの決済割合は、２０１９年の５％から昨年は９％に伸びた。生鮮食品モールの利用割合も１４％から２１％に伸びた。

ネットフリックスのようなＯＴＴや音源ストリーミングサービスも、５０代以上の消費が活発になった。ＯＴＴの利用件数で２０代や３０代が占める割合は、２０１９年の７３％から昨年は６５％に減った一方、５０代以上は９％から１３％に伸びた。５０代以上の音源ストリーミング決済の割合も、７％から１１％に伸びた。
https://www.donga.com/jp/List/article/all/20220422/3331597/1



韓国科学技術情報通信部は4月13日、「2021インターネット利用の実態調査」の結果を発表した。2021年は、新型コロナウイルスの長期化で非対面サービスが日常生活に定着したことを受け、人工知能（AI）サービスの利用に関する調査を新たに追加するなど、デジタルトランスフォーメーション（DX）に伴うインターネット利用の変化に焦点を当てた。

基本指標については、世帯のインターネット接続率は99.9％（前年比0.2ポイント増）と前年とほぼ同様、世帯のパソコン保有率は73.6％（同2.0ポイント増）、スマートフォン保有率は96.5％（同1.6ポイント増）とそれぞれ小幅に上昇。年代別に主に利用するインターネットサービスをみると、10代は教育とオンラインゲーム、60代以上は動画およびSNS（交流サイト）の利用が目立った。

非対面サービスの利用度では、新型コロナウイルス感染拡大に伴う生活様式の変化により、QRコードや無人オーダー、配達アプリなどを日常的に利用し、インターネットを介した経済活動への参加が増加した。特に60代のインターネットショッピングの利用率が41.2％（前年比9.8ポイント増）、50代のインターネットバンキングの利用率が84.9％（同5.8ポイント増）と、中高年のインターネットを介した経済活動への参加が増加している。

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