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円安に賭けたソロス…“為替投機の呪い”に日本もかかるのか!!

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ジョージ・ソロス氏。

最近日本人の顔が明るくなった。円安のおかげだ。群馬県にある富士重工業太田工場はフル稼働中だ。この工場が作るスバル自動車の生産施設は1月に10%増設したが円安効果で注文が押し寄せ納期日に間に合わせるのが難しいほどだ。

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日本人の失われた消費本能もよみがえる兆しだ。福岡市にある博多大丸百貨店では高級ジュエリー店の第1四半期の販売が前年同期比で30%増えた。不動産市場も一部で高騰している。積水ハウスが大阪駅北側に作っているマンション「グランフロント大阪」525戸は2月に分譲を開始するとすぐに完売した。平均分譲価格が1億4000万円に上ったのにだ。

円安が楽しいのは日本人だけでない。“ヘッジファンドの鬼才”であるジョージ・ソロス氏もにっこりと笑っている。彼の予想が的中するからだ。彼は昨年円の下落を予想した。11月から行動に入った。50億~80億ドル相当の円を空売りした。円が下がる側に多額の資金を賭けたのだ。

当時世界の外国為替市場では「ノーム(土を司る精霊)が再び動き始めた」という言葉が出回った。彼が為替投機の場に再登場するのは15年ぶりだ。ソロスは1997年のアジア通貨危機の際にタイバーツに投機して巨額の利益を得た。その後彼は為替投機の世界からは忘れられた存在だった。資産運用事業を一部整理し、外部投資家の資金を回した。自身と子どもたちの資金250億ドルを運用するのに集中した。

そんな彼が80を超える年齢で突然為替投機の世界へ帰還した。すでにうまみもかなりのものだ。ウォールストリートジャーナルなどによると、ソロスは4カ月で12億ドルを儲けた。だが、市場の関心は別のところある。彼が円を攻略した理由に注がれている。

米国の有名投資コンサルタントのピーター・バーンスタインは生前に、「ソロスは避けられない状況を捕らえて動く」と話した。経済の流れに照らしある国の通貨や株式などが急騰落するほかない変曲点に至ると容赦なく食いつくという話だ。

実際そのようにした。97年にソロスはタイ経済が窮地に陥った事実を看破した。当時タイはバーツを米ドルと連動させていた。外国資本がバーツの下落を心配せずに投資できるようにするためだった。効果満点だった。日本などの低金利資金が押し寄せ株式と不動産などをはばかりなく買い入れた。ソロスはそのバブルがまもなく崩れると直感した。バブルが消えればタイがドルとバーツの固定相場制(ペッグ制)を「放棄するほかない状況」に直面するとみた。彼は120億ドルを動員しバーツを空売りした。

ソロスはこれに先立ち92年にも世の中を驚かせた。金融大国の英国が為替危機を迎えると予想した。当時英国政府は不況の渦中でもポンドの下落を防いでいた。ユーロの前段階である欧州通貨制度(EMS)のためだった。EMSの中でポンドは2.25%の範囲内だけで上下できた。ソロスは英国が経済沈滞とポンド急落でEMSを脱退するものと判断した。彼はポンド投機に飛び込んだ。当時彼の腹心のスタンレー・ドラッケンミラー氏は迷った。だが、ソロスは「一気に急所を刺せ」と指示した。一度に100億ドル相当のポンドを空売りした。結果は大成功だった。10億ドルの収益を得た。

それなら現在のソロスの考えは何か。日本経済にどのような不可避性を看破したのだろうか。昨年夏にソロスはあるコラムで、「日本は体格に不釣り合いな高い通貨をかけられている」と指摘した。近い将来円高時代が終末を告げるだろうという話だった。案の定だ。その年の9月、安倍晋三氏が首相候補として登場し円高論争に火がついた。ソロスは2カ月ほどこれを鋭意注視した。そして11月に行動に出た。

最近ソロスは円の下落を超え墜落を警告した。5日にCNBCとのインタビューで「安倍首相と黒田東彦日本銀行総裁が最近していることは危険なことこの上ない」とした。無制限の量的緩和をめぐり述べた言葉だ。

ソロスは、「これまで日本が放出した円は、米国が(2008年以後に)印刷したドルの量と同じだ。だが、日本経済は米国の3分の1にしかならない」と指摘した。経済規模に比べとても多くの資金が回っているという話だった。それでも日本は物価が年2%に上昇するまで無制限でお金を印刷するといった。

その後遺症についてソロスは、「円が雪崩のように暴落しかねない」とした。いまとは次元が違う円墜落のシナリオだ。米投資専門紙のアルファマガジンは、「ウォール街の人々の耳にソロスの話は『日本版通貨危機』に聞こえた」と伝えた。

これを意識したのだろうか。黒田総裁は先週の通貨政策会議直後の記者会見で、「円が雪崩のように崩れ落ちることはないだろう」と反論した。一部専門家もこれに加勢し、「ソロスが円投機で儲けるために風向きを作っている」とした。

一方でソロスの話にうなずく人も少なくない。みずほ証券首席エコノミストの上野泰也氏は、「過度な資金放出と円安は経済に爆弾になるだろう」と警告した。日本経済が根本的な体質改善ができなければいつか副作用が深刻に表出されるだろうという診断だ。

日本は人口が減り続け高齢化も加速化している。内需を拡大するのが難しい構造だ。また、ITなど相当数の業種の競争力がすでに毀損され、円安だけでは生き返るのが難しいだろうという分析も出ている。経済全体的な構造改革がカギだが、それは容易でないだろうという悲観論が少なくない。BNPパリバ証券の首席投資戦略家の丸山俊氏は、「(経済回復の期待が壊れれば)株価上昇が止まり、『セルジャパン(日本資産売り)』が広がりかねない」と懸念した。

最近は海外ヘッジファンドと年金基金が東京証券取引所での売買の50~60%を占める。最近の円安への期待で火がついた市場に積極的に便乗しながらだ。だが、期待が崩れればいつでも離れられる資金だ。外国投資家が円資産から一斉に離れれば日本人も自国の国債などを投げ売りする可能性は大きい。経済は生き返らないのに放出された円のためにインフレが激しくなれば国債価格は暴落することが明らかなためだ。このような悪循環に陥れば円はソロスの警告のように雪崩を迎えることになる。円安の悲劇的終末は韓国のような周辺国にも決してうれしいことではない。

アジア開発銀行研究所の河合正弘所長は最近本紙とのインタビューで、「安倍内閣が経済構造改革に失敗すれば深刻な事態が起こりかねない。似た例が1997年のアジア通貨危機だ」と話した。今後ソロスの言葉と行動を鋭意注視しなければならない理由だ。

(中央日報)


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[ 2013年04月30日 10:17 ] カテゴリ:韓国経済 | TB(0) | CM(0)
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