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アップルは、2021年度（2021年9月期）にスマートフォンのiPhone12シリーズでようやく5G市場に参入した結果、売上高と1株当たり利益（EPS）は前年比で、それぞれ33％と71％増加しました。5G対応機種が一巡し、新たなサプライチェーン問題が浮上した2022年度についても、売上高は8％増、EPSは9％増となりました。

2022年度の通期売上高では、iPhone部門は前年比7％増、ウィンドウズPC市場が低迷する中でMac部門は14％増、ウェアラブル・ホーム・アクセサリー部門はアップルウォッチやエアポッズ、その他周辺製品の販売増により7％増でした。サービス部門の売上高も、エコシステム全体で9億人を超える有料会員により14％増となりました。これらすべての成長エンジンが、iPad部門の8％減収を相殺しました。

しかし、2023年度については、アップルは苦戦が予想されています。主力の生産委託企業である台湾のフォックスコンは、2022年11月に同社最大のiPhone工場で従業員がコロナ規制と未払いボーナスに抗議して、混乱に陥りました。アップルはこうした課題を考慮して、iPhone14 ProとPro Maxの年間生産目標を9,000万台から8,700万台に下方修正していますが、混乱が続けば、アップルにとって予想外の逆風が生じる可能性があります。


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とはいえ、アップルは2022年度末時点で1,690億ドルの現金と有価証券を保有しており、過去10年間に5億5,000万ドル相当の自社株買いを実施しています。金利の上昇がキャッシュフローの弱い不採算企業を圧迫し続ける一方で、アップルはその強力な流動性により、魅力的な投資先であり続けるはずです。また、同社は2023年に、仮想現実（VR）と拡張現実（AR）を組み合わせたような新しい「複合現実（MR）」のヘッドセッドを発売する見通しであり、この製品は、新たなハードウェア収入源になるとみられます。
https://media.monex.co.jp/articles/-/21033



エヌビディアの2021年度（2021年1月期）の売上高と調整後EPSはそれぞれ、前年比53％増と73％増でした。2022年度もさらに成長し、売上高は61％増、調整後EPSは78％増となった。こうした成長の大部分は、3つの追い風によってもたらされた。新型コロナウイルスのパンデミック期間中に、リモートワーク、オンライン授業、PCゲームの普及に伴って、PC売り上げが好調だったこと、ゲーミングGPUによる暗号通貨マイニングへの関心の高まり、機械学習や人工知能（AI）による複雑なタスクを処理するために、データセンターでより強力なGPUが使用されるようになったことが掲げられる。

ところが、アナリストはエヌビディアの2023年度業績について、売上高は横ばい、EPSは27％減を予想している。失速の原因は、コロナ後のPC市場の減速、新型コロナウイルスの感染拡大に伴うロックダウンとゲーム規制による中国での販売不振、暗号通貨市場の落ち込みにあり、これらがデータセンター向けGPUの販売好調を打ち消している。米国政府による中国への最先端チップの輸出禁止措置も、エヌビディアの最上位データセンター向け半導体チップに影響を及ぼしており、業績のさらなる重石になるとみられる。

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