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2020年から2021年にかけてのコロナ禍の世界経済をけん引したのは半導体。巣ごもり需要に加えテレワークの拡大、定着から一気に需要が高まったこともあり受注が拡大。半導体の生産は工程も複雑でありコロナ禍初期にはサプライチェーンの混乱から部材等の調達にも支障がでて生産に遅れが出てたこともあったが世界の半導体売上は順調に拡大、

2022年3月に545.5億ドル（ＷＳＴＳ：世界半導体市場統計）と既往ピークを記録。2022年間では5､801億ドル、前年比+4.4％（ＷＳＴＳ見込み）と既往ピークを更新する見通しとなっている。ただし４月以降はコロナ禍での特需剥落、経済回復に伴う需要の一巡に加え、インフレ、金融引き締めを受けて需要減少、軟調な展開となり、前年比ではマイナスの動きとなっている。

ＷＳＴＳは定期的に半導体の市場見込みを公表している。2022年の見通しについてはまず3月に売上高が前年比+10.6％と2年連続の二桁成長の見通しを公表。その後6月には+16.3％と上方修正した後、8月に+13.9％、11月に+4.4％と下方修正。合わせて2023年は4.1％と4年ぶりの前年割れの見通しを公表している。見通しの変更は常であるが、短期間での大幅な下方修正は夏場以降の需要の変化のスピードがいかに速かったかを物語る。

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ＷＳＴＳによれば半導体市場シェアは2021年データで日本7.9％、米州21.9％、欧州8.6％、アジアパシフィック61.7％である。こちらは半導体企業の出荷ベースの数字であり地域別の生産シェアを示すものではない。地域別の生産シェアについては公式の統計はないがアメリカのKnometa Research社が“Global IC Wafer Capacity”を公表している。それによれば2021年末で韓国23％、台湾21％、中国16％、日本15％、米州11％、欧州5％となっており、東アジア４か国だけで75％のシェアを占める。更に上位5社のシェアは57％あり寡占化が進んでいる産業ともいえるだろう。　詳細はこちら　

一方、車載半導体市場は、新型コロナの影響を受け、不足が続いていたが、徐々に供給が回復しており、自動車市場の回復などもあり、2025年までに年平均成長率(CAGR)12.3％で推移し、800億ドルを超えるまでに成長するとの予測を、市場動向調査会社の英Informa(ブランド名:Omdia)が発表している。自動車の半導体搭載量は過去10年間にわたって増加傾向にあり、近年はさらに、電気自動車(BEV)の販売増や先進運転支援システム(ADAS)およびインフォテインメントおよびテレマティクス(I＆T)システムの需要の増加など、E/E(電気/電子)化のトレンドも重なり、急成長を遂げている。



2021年の自動車生産台数はサプライチェーンの混乱があったものの、前値日2.5％増と前年実績をわずかに上回る程度であるものの、同年の車載半導体市場は前年比28.6％増の516億ドルと大きく成長したとOmdiaでは推定している。この背景について自動車用半導体のシニアリサーチアナリストであるSang Oh氏は、「自動車用半導体市場の成長率が業界全体の成長率を上回ったのは、供給が制限されたために自動車用半導体の平均販売価格が上昇したことに加え、電子機器メーカーが事前注文し、通常在庫に加えて安全在庫を増やしたためである」と説明している。　詳細はこちら

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