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2022年度、トヨタはそのグローバル生産/販売ともに過去最高を記録した（生産台数：913万247台、販売台数：960万9782台）。ここで好成績の大きな要因となったのは生産/販売ともに海外での実績である。国内は生産/販売ともに前年度を上回ったものの、過去最高にはわずかに届かなかった。

この報告からは、幾つかの事実を読み取ることができる。まずは、グローバル市場におけるトヨタ車は依然として高い商品力を維持している。　コロナ禍およびロシア-ウクライナ紛争に伴う諸問題が解消しつつある。ということだ。　前者については、ハイブリッド車（HV）とプラグインハイブリッド車（PHV）をメインに展開しているトヨタの基本戦略は間違ってはおらず、むしろ現状に即していたということである。

昨今、多くのメディアは脱炭素を声高に唱え、バッテリー式電気自動車（BEV）へと急激なかじ取りをする自動車メーカーが増えているのも事実。しかし現実でのグローバル市場は、いまだ内燃機関を必要としている地域が大半だった。それゆえのグローバル市場での好成績だった。

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後者については、ロシアを中心とした東欧地域のサプライチェーンの混乱が問題の引き金となった。　その結果、深刻な問題として顕在化したのは、主として電子部品の大幅な供給不足。かくして世界中の多くの自動車メーカーは減産、もしくはサプライチェーンの再構築を求められることとなった。　トヨタは長きに渡る海外生産の過程で、急激な減産/増産の繰り返しなど、その対応ノウハウを十分に蓄えていた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/03b91d999667fa9a81e569bdc8fb7357a651cb85



トヨタ自動車は10日、2023年3月期の連結決算を発表した。売上高は前の年度から18.4%増えた37兆1542億円で、過去最高を更新した。純利益は14.0%減った2兆4513億円で、4年ぶりの減益となった。すべての地域で販売台数が増加したことや円安が要因で増収となったが、資材価格の高騰などの影響で減益となった。　2024年3月期は販売台数の増加などにより、売上高は2.3%増えて38兆円、純利益は5.2%増えて2兆5800億円を見込んでいる。

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