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電子部品大手８社の令和５年３月期連結決算が１５日、出そろった。売上高はニデックや京セラなどが初の２兆円を達成するなど、７社が過去最高を更新した。パソコンやスマートフォン需要の低迷で下期は多くの企業が失速したが、円安だった上期が業績を牽引（けんいん）した。

５年３月期の電子部品業界は、電気自動車（ＥＶ）関連や半導体製造装置などが好調に推移した一方、パソコンやスマホ需要の低迷、新型コロナウイルス禍によるサプライチェーン（供給網）の混乱が業績のブレーキ要因となった。ただ、円安の進行が通期業績を引き上げ、多くの企業で売上高が過去最高を更新する結果となった。

１５日発表した京セラは売上高が前期比１０・１％増の２兆２５３億円で初めて２兆円超えを達成。円安効果で売上高が１９００億円引き上げられたことなどが影響した。谷本秀夫社長は「売上高を１兆円増やすのに２２年はかかりすぎたと反省している」と述べ、３兆円は１１年には達成したいとした。一方、最終利益は１３・８％減の１２７９億円。スマホの需要減や原材料高によって減益となった。

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ニデックも初の売上高２兆円超えとなったが、最終利益は６６・９％減の４５０億円。「長年のひずみの整理」として構造改革費に７５７億円計上したことが響いた。永守重信会長は「成長神話を取り戻す」と強調し、６年３月期の業績予想では一転して過去最高益を見込む。　



オムロンは売上高が過去最高、最終利益も過去２番目の水準と好調だった。工場自動化を中心とした制御機器事業が業績を引き上げた。また複数のメーカーが、需要低迷や原材料費高騰などの事業への影響はゆるやかに改善するとみており、生産性向上や価格転嫁を進めて収益性改善を図る。
https://news.yahoo.co.jp/articles/2b4a8b1821dfaf5772759fd94d7059aed5058129



一方、自動車大手７社の２０２３年３月期連結決算が１５日、出そろった。原材料価格高騰が響いたものの、円安を追い風に売上高は全社で増加となった。２４年３月期も半導体不足の緩和で生産が回復するなどして全社が増収を見込む。　２３年３月期は、トヨタ自動車の売上高が前期比１８・４％増の３７兆１５４２億円で過去最高。円安や販売増が寄与した。純利益は原材料高の影響で１４・０％減の２兆４５１３億円だった。ホンダは二輪事業が好調で売上高が１６・２％増の１６兆９０７７億円だったが、半導体や部品不足による四輪車の販売減などが影響し、純利益は６９５２億円で１・７％減となった。

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