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世界経済の構造そのものが変わり、長らくデフレが続いていた日本でも、今後はインフレが定着する可能性があります。本稿は、『世界インフレ時代の経済指標』より一部抜粋・編集のうえ、企業の動向から、経済情勢の激しい変化を読み解く方法をご紹介します。

今の世界経済は50年に一度とも言うべき、大きな転換点に差し掛かっています。これからの転換点のタイミングとその後の方向性を把握するためには、さまざまな経済指標を読み、流れを掴むことが必要です。　投資家や金融機関が参考にするオーソドックスな指標からはもちろんのこと、景気の転換点を企業活動の側面から見極めることもできます。今回はその視点をお伝えするために、私が注目する分野とその企業を紹介していきましょう。

スマートフォンやタブレット、パソコンといった電子製品のように買い替えのサイクルが短い耐久財は、それだけ景気の動向を強く反映すると考えられます。かといって、スマートフォンやパソコンの受注動向を見ていれば、景気の転換点をいち早く掴めるかと言うと、そうではありません。なぜなら、もっと早い段階で耐久財受注の転換点を捉え、景気変調の兆しを把握するためのものがあるからです。

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それが「半導体」です。スマートフォンやパソコンには半導体が多数、使われています。当然、スマートフォンやパソコンの買い替え需要、新規需要が落ち込めば、その前に半導体に対する需要が大きく落ち込むはずです。　よく経済指標の説明で「シクリカル」という用語が出てきます。意味は、循環的な景気変動のことです。景気は常に「好景気→景気後退→不況→景気回復」というサイクルを繰り返していますが、こうした景気循環に強い影響を受けるのが、半導体なのです。　したがって、半導体関連の受注動向を見ておくと、景気の転換点をいち早く把握できる可能性が高まります。
https://news.yahoo.co.jp/articles/16e57b686741f4ed6ec6b76dfcfa6ac5e3aa37bd



日本の半導体企業は世界的に見てかなり負け組感が強いのですが、半導体製造装置など、半導体の周辺ビジネスでは、まだ日本企業の強みが残されています。東京エレクトロンという会社は、半導体製造装置では世界第三位のシェアを持っている。　売上高は2兆円で、2027年3月期には売上高3兆円、営業利益率35％以上を目指し、今後5年間で1兆円以上の研究開発費を投入して、最先端領域で市場開拓をねらうということを発表している。

海外で東京エレクトロンに近い会社になると、オランダのASML社がある。フェルトホーフェンというところに本部を置く半導体製造装置メーカーで、半導体露光装置をつくっている世界最大の会社。世界16カ国に60以上の拠点を持っていて、日本にも子会社がある。半導体露光装置では、この会社がほぼ市場を独占している状態。半導体の世界動向を把握するためには、東京エレクトロンとASML社の業績、株価などを見ていると、おおまかな様子が見えてくる。

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