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ヨタの1次サプライヤーは部品については日本企業455社、海外企業3150社で計3605社、設備・物流他については日本企業897社、海外企業5347社、計6244社であり、全部足すと内外で9849社と1万社近い企業がトヨタの自動車生産のグローバル・サプライチェーンを担っている。

ゼネラルモーターズ(GM)はおよそ10万点の部品を世界5500ヵ所から調達しており、ドイツでは座席シート、クラッチ、窓ガラス、照明器具、ベルギーではタイヤホイール、中国では電子モジュール、バッテリー、スイッチ、ホーン、ケーブル、メキシコではシートベルト、オーディオ、アンテナ、ほかにもスペイン、ブラジル、韓国、インド、カナダなど多くの国から部品を調達する仕組みが出来上がっている。

アップルはiPhoneやiPadなどの主力製品の90％以上が中国の委託業社によって製造されているが、生産を主に請け負っているのは台湾の鴻海精密工業やペガトロンという世界的EMS(電子機器受託生産)企業である。自社製半導体の生産についても台湾積体電路製造(TSMC)がメインでイスラエルでも製造している。

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部品の調達については世界の約600の事業所から調達しており、内訳は中国252事業所(42.1％)、日本95事業所(15.9％)、米国43事業所(7.2％)、台湾37事業所(6.2％)、韓国30事業所(5.0％)などからなっている。　アップルのケースでは製品の生産委託は台湾企業、生産は中国が最大のシェアを占めるが、重要部品のサプライヤーは日米韓台に依存している。　とは言え、基本的に生産と部品の調達のほとんどが東アジア地域に集中しており、新冷戦時代の到来、特に覇権主義を強める中国による台湾武力統一などのリスク要因も大きく、現状のグローバル・サプライチェーンは脆弱で再検討を迫られる大問題である。
https://news.yahoo.co.jp/articles/5e15615eebc83d608fa5aad048c5adcb8c9ea9f7?page=2



トヨタの車両組立工場に限定して整理したのが表 1 である。1959 年のブラジル工場を皮切りに、現在では 30 の海外法人で生産している。とりわけ 1990 年以降、海外生産が急ピッチで拡大しており、92 年から 2011 年の 20 年間は毎年 1 工場に近いペースで 16 工場を立ち上げている。しかも、近年立ち上げた工場は、当初の小規模な海外工場と異なり、年産 20 万台規模の国内量産工場に匹敵するものが多い。

トヨタの地域別の生産・販売の推移を示したのが、図 2 である。2000 年代以降、アジアを中心とした新興国で販売が拡大している。これに対応してアジアでの現地生産の規模も急速に拡大している。リーマンショック後はアジアが最大の販売地域になったが、2013 年には再び北米が最大市場となり、北米とアジアが重要な市場となっている。

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