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世界の電気自動車市場が急成長し、北米のバッテリー分離膜市場が２０３０年ごろには５３億ドルまで拡大するという見通しが出てきた。韓国の分離膜メーカーの成長もやはり急なものとみられる。

市場調査機関ＳＮＥリサーチは１０日、北米の電気自動車バッテリー分離膜市場規模が昨年の７億３０００万ドルから２０３０年には５３億１０００万ドルまで年平均２８％ずつ成長するとの見通し明らかにした。

こうした状況の中で韓国の主要分離膜メーカーであるＳＫＩＥテクノロジーとＷＣＰが北米市場を席巻する可能性が非常に大きいとＳＮＥリサーチは予想した。北米には湿式分離膜メーカーがほとんどない。バッテリーの核心部品である分離膜は安全と直結しており技術障壁が非常に高いためだ。

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同社関係者は「米国のインフレ抑制法施行で中国の分離膜メーカーの北米進出が事実上閉ざされたという点も韓国企業には役立つかもしれない」と期待した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/daf5781d271cf36a6abe802db544bf7315457ee2



東レは2022年8月、使用済みリチウムイオン電池からリチウムを回収できるナノろ過（NF）膜を開発したと発表している。既に現役を用いた回収評価を開始し、早期実用化を目指す。　リチウムは、電気自動車の普及などに伴って需要の拡大が見込まれている。現状、リチウムの主な供給源は、「塩湖からかん水をくみ上げ、半年から1年半かけて天日による濃縮精製工程を経てリチウムを生産する方法」（東レ）という塩湖法であり、リチウム産出量の多い塩湖の数が限られている。

塩湖法とは別に、「鉱石を採掘後、選鉱、焙焼、浸出、精製工程を経てリチウムを生産する方法」である鉱石法もあるが、「生産工程が長く、高温での熱処理が必要になることから、CO2排出量が多く、大幅なコスト高となるため、高価格が既に課題となっているリチウムイオン電池がさらに高騰するリスクがある」という。　リチウムを新たに生産することが難しい中で、現状、使用済みリチウムイオン電池のリチウムの大部分は破棄されており、これを回収、再利用することでリチウムの供給懸念を解消できると期待される。

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