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2023年7月17日、中国メディアの毎日経済新聞は、リチウムイオン電池のエネルギー密度が理論上の限界に近づく中で、次世代電池として注目される全固体電池の開発が加速していることを報じた。

記事は、このほど、東京工業大学の菅野了次特命教授を主とする研究チームが先日、全固体電池の急速充電性能の向上に成功するとともに、全固体電池としては世界最高レベルの容量を実現したと紹介。全固体電池の開発を積極的に進めるトヨタ自動車も7月4日、全固体電池技術の開発でブレークスルー（飛躍的前進）を得たことを明らかにするとともに、これに伴って電気自動車（EV）用電池のサイズ、コスト、重量を半減させるという野望を発表したと伝えた。

さらに、中国科技大学の馬騁（マー・チョン）教授が新しいタイプの固体電解質の開発に成功し、その総合的な性能が現在最先端の硫化物・塩化物固体電解質に迫る一方で、コストわずか4％以下で量産に向いているという特徴を持つと紹介した。

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その上で、現在の動力電池市場ではこの10年でエネルギー密度が3〜4倍に向上した液体リチウム電池が依然として優位な地位を占めているものの、中国科学院の孫世剛（スン・シーガン）氏が「既存のリチウム電池のエネルギー密度はすでに理論上の限界に近くなっている」と指摘したことに言及。固体電池は液体リチウム電池よりエネルギー密度が高い上、安全性が高い、寿命が長いといった利点も備えており、業界では一般的に次世代の動力電池技術と考えられていると伝えた。
https://www.recordchina.co.jp/b917774-s25-c20-d0193.html



国内自動車大手が、次世代の車載バッテリーとして期待される「全固体電池」の開発を本格化させている。電気自動車（EV）の性能を飛躍的に向上させるとされ、EVの市場シェアで後れを取る日本勢の巻き返しに向け、国も資金支援に乗り出した。官民の総力を挙げて国内での生産基盤を確立し、経済安全保障上も重要となる自動車産業への安定供給を目指す。

全固体電池は、現在主流の液体リチウムイオン電池よりも、1回の充電で走行できる航続距離が約2倍に延び、充電時間は3分の1に短縮できるとされる。調査会社の富士経済（東京都）によると、2040年の世界市場規模は21年比で1072倍の3．8兆円。西村康稔経済産業相も競争力強化へ「しっかりとした技術を保有したい」と話す。

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